原油100ドル・米長期金利5%が圧迫、NY株そろって下落

国際原油相場の急騰と米国債利回りの上昇が重なり、9月10日のニューヨーク株式市場は主要3指数がそろって下落した。インフレ再燃への警戒に加え、米連邦準備理事会（FRB）の追加利上げ観測が強まり、半導体などハイテク株に売りが膨らんだ。

9月10日のニューヨーク証券取引所（NYSE）で、ダウ工業株30種平均は前営業日比0.60%安の5万2064.10で終えた。S&P500種株価指数は0.58%安の7591.70、ナスダック総合株価指数は0.65%安の2万6081.72で引けた。

相場を最も強く圧迫したのは原油高だ。米国とイランの戦争が長期化するなか、イエメンの親イラン武装組織フーシ派が紅海沿岸の主要都市モカを掌握し、原油輸送の混乱への懸念が改めて強まった。ニューヨーク商業取引所では10月物のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）が6.69%急騰し、1バレル102.48ドル（約1万5700円）を付けた。11月物の北海ブレントも6.34%高の107.63ドル（約1万6500円）で終えた。いずれも5月19日以来の高値となった。

米国債市場でも利回りが大きく上昇した。10年債利回りは取引時間中に4.95%を上回り、2023年10月以来の高水準を付けた。30年債利回りは5.360%まで上昇し、2004年6月以来の高い終値を記録した。金融政策に敏感な2年債利回りも4.548%に上昇した。米財務省が示した国債買い戻しの規模が市場予想を下回ったうえ、実際の買い入れ額も上限に届かず、債券投資家の心理を冷やした。

物価指標も金利上昇圧力を強めた。米国の8月の生産者物価指数（PPI）は前月比0.4%上昇し、市場予想と一致した。ただ、前年同月比では5.4%上昇と、予想の5.3%を上回った。原油高が先行きの物価を再び押し上げかねないとの警戒も加わり、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に追加利上げの可能性が改めて意識された。

フィフスサード・コマーシャル・バンク（Fifth Third Commercial Bank）の米国担当チーフエコノミスト、ビル・アダムズ氏は「9月に入ってエネルギー価格が急騰しており、次回のFOMCで利上げに傾く可能性が高まった」と指摘した。

高金利に弱い半導体株は大きく売られた。フィラデルフィア半導体株指数は2.66%下落した。マイクロンは4.9%安、SKハイニックスの米国預託証券（ADR）は5.2%安だった。インテルは5.57%、エヌビディアは2.26%下げた。

個別銘柄では業績を手掛かりに明暗が分かれた。オラクル（Oracle）は第2四半期の売上高が193億5000万ドル（約2兆9700億円）、調整後1株利益（EPS）が1.92ドル（約295円）となり、市場予想を上回った。時間外取引では7%ほど上昇した。アップル（Apple）も初の折り畳み型iPhoneの公開後に好意的な評価が続き、通常取引で3%超上げた。