イーサリアム財団、量子コンピューター対策を2029年末までに完了へ　ネットワーク保安を最優先課題に

イーサリアム財団（Ethereum Foundation）は、量子コンピューターによる攻撃に備えたネットワーク保安体制の構築を最優先課題に据え、2029年末までに関連作業を完了する目標を示した。

9月8日に暗号資産専門メディアのコインデスクが報じた。財団は、取引処理やバリデーター運営、データ保存などネットワーク全体を量子コンピューター攻撃に耐えられる仕組みに切り替える作業を、2029年12月までに終える計画だ。

現時点で、量子コンピューターがイーサリアムの暗号体系を脅かす水準に達しているわけではない。ただ、財団は既存の暗号技術を破る量子コンピューターが早ければ2030年にも登場し得るとの見通しを踏まえ、目標時期を前倒しした。関連日程は2027年1月に外部専門家の検証を経て見直す予定だ。

また、2027年に予定する「ヘゴタ（Hegotá）」アップグレードは、イーサリアムを直ちに量子コンピューター対応にするものではない。今後、耐量子暗号技術を適用するハードフォークを日程通り進めるための基盤を整える段階となる。

財団は今後、ウォレットやバリデーターが使う既存の署名方式を量子コンピューター攻撃に強い方式へ切り替える方針だ。バリデーター認証や公開鍵の管理体制も順次改める。ヘゴタの後には、こうした作業を盛り込んだ5回のハードフォークを予定している。