米雇用堅調で金が続落、9月利上げ確率60%

米雇用指標が市場予想を上回り、米連邦準備理事会（Fed）の9月利上げ観測が強まったことで、金価格は軟調な地合いが続いている。

ブルームバーグによると、9月6日のシンガポール時間午前8時28分時点の金現物価格は1オンス=4425.37ドル（約69万1000円）と、前日比0.1%下落した。前取引日には1%安だった。

9月4日に公表された米国の8月雇用統計では、新規雇用が大幅に増え、失業率も安定した水準を維持した。これを受け、9月15〜16日に開く連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げに踏み切るとの見方が強まった。市場が織り込む9月利上げの確率は約60%まで上昇した。金は利息を生まない資産のため、金利上昇は一般に価格の重荷となる。

中東情勢を背景とする物価上昇懸念も、利上げ観測を後押ししている。イランは、米国の船舶攻撃への報復として、ホルムズ海峡でタンカー3隻と米国関連の船舶を攻撃したと明らかにした。原油供給の混乱への懸念が強まり、北海ブレント原油は1バレル=97ドル（約1万5200円）に迫った。

バンテージマーケットのヘベ・チェン氏は「金は再び別のマクロ経済の嵐の中心に入りつつある」と分析した。原油価格の急騰に加え、高水準の米国債利回りや強い雇用指標を受けて強まったFedの利上げ観測が、金価格にとって見慣れた逆風を呼び戻していると指摘した。

市場では、今週発表される米生産者物価指数（PPI）と米消費者物価指数（CPI）に注目が集まっている。チェン氏は、物価指標が再び強い内容となれば引き締め観測が一段と強まり、金価格は1オンス=4400ドル（約68万7000円）を下回る可能性があるとみている。一方で、物価の伸びが鈍化すれば、金価格への圧力は一時的に和らぐ可能性があると付け加えた。