米・イランの緊張再燃で国際原油相場が上昇、インフレ懸念も拡大

米国とイランが週末に相互攻撃を繰り広げ、原油供給の混乱懸念が改めて強まったことで、国際原油相場が上昇した。

ブルームバーグによると、北海ブレント先物は9月6日のアジア市場で0.6%上昇した。イランは、米国によるイランのタンカー攻撃への報復として、ホルムズ海峡の未許可航路を利用したタンカー3隻と、米国に関連する複数の船舶を攻撃したと明らかにした。

イラン革命防衛隊（IRGC）は、攻撃による具体的な被害状況は公表していない。その後、米海軍のドローンや、ホルムズ海峡への進入を試みた米国の無人水上艇も攻撃したと主張した。イランの高官級の安全保障当局者であるモフセン・レザイ氏は、数日以内にホルムズ海峡の外側に新たな制限区域を宣言する予定だと述べた。

米国とイランの衝突が長期化する可能性が高まるなか、市場ではエネルギー価格の上昇が物価圧力を再び強めるとの警戒感が広がっている。先週は市場予想を上回る米雇用統計が発表され、9月の米連邦準備理事会（Fed）の利上げ観測も強まっていた。

市場の関心は、今週発表される米国の8月の消費者物価指数（CPI）に集まっている。ブラウン・ブラザーズ・ハリマン（Brown Brothers Harriman）のグローバル市場戦略責任者、エリアス・ハダド氏は「9月16日の利上げの有無は、金曜日に発表される米国の8月CPIにかかっている」と語った。物価が予想を上回れば、9月の利上げの可能性は大きく高まるとの見通しを示した。

ニューヨーク株式市場の値動きはひとまず限られた。アジア市場の序盤には、S&P500種株価指数先物とナスダック100指数先物がともに横ばい圏で推移し、ドルも主要通貨に対して狭い値幅で取引された。米国の祝日に伴い、米国債の現物取引は休場だった。

アジアの外国為替市場では、円相場の動きにも注目が集まった。ドル円相場は1ドル=156円前後で推移した。日本銀行（BOJ）の連続利上げ観測とキャリートレード解消の影響で、円は前週に2.4%上昇していた。市場では、公的年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が日本国債の目標組み入れ比率を引き上げる可能性があるとの観測も出ている。