米司法省とクラウドストライク、暗号資産窃取マルウエア「サリティ」を遮断

米司法省はサイバーセキュリティー企業クラウドストライク（CrowdStrike）と連携し、暗号資産の窃取に悪用されていたマルウエアのネットワークを遮断した。

暗号資産メディアのコインテレグラフが9月2日に報じた。米司法省はブルガリア、ハンガリー、ルーマニアの当局に加え、民間パートナーのクラウドストライクとシャドーサーバー財団と協力し、「サリティ（Sality）」ボットネットと関連マルウエアを遮断する国際共同作戦を完了したと明らかにした。

クラウドストライクによると、サリティの背後にいる勢力は過去8年間、「エッグジャガー（EggJagger）」と呼ぶクリップジャッキングのツールを使って暗号資産を盗み出してきた。エッグジャガーは、被害者がクリップボードにコピーした暗号資産ウォレットのアドレスを、犯行グループが管理する別のアドレスにひそかに置き換える仕組みで動く。被害者がビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）のアドレスをコピーして決済すると、資金は別のアドレスに流出するという。

この手口で盗まれた暗号資産は約1億2100万ルーブルで、約15万ドル（約2390万円）にのぼる。盗まれた資産は一度も引き出されないまま保管されており、2025年1月時点の評価額は最大150万ドル（約2億3900万円）だったことが分かった。

サリティは2003年から感染した機器にマルウエアを導入してきたことで知られる。約1万5000台の感染コンピューターが、40分ごとにシステムの状態を確認するP2Pボットネットを構成していた。今回の作戦で、サリティの背後にいる勢力は感染機器との通信手段を失ったとクラウドストライクは説明した。