国際原油、3日で9%急騰後に一服　トランプ氏「イラン攻撃は長引かない」

国際原油価格は、米国とイランの武力衝突を受けて3日間で9%急騰した後、ドナルド・トランプ米大統領が情勢の一段の悪化を和らげる発言をしたことで、上昇が一服した。

9月2日、ブルームバーグによると、米国産標準油種のWTIは1バレル=91ドル（約1万4600円）前後で取引されている。WTIは直近3取引日で約9%上昇した。北海ブレントは前日、1バレル=96ドル（約1万5400円）を下回る水準で取引を終えた。

トランプ大統領がイランに対する軍事作戦は長期化しないとの見方を示したことが、原油相場の一段高を抑えた。米国の空爆がどの程度続くかとの質問に対し、「それほど長くはかからないと思う」と語った。一方で「我々はもう一度攻撃する準備ができている」と述べ、追加空爆の可能性は残した。

米国は数週間続いた小康状態を破り、最近になってイランへの攻撃を再開した。イランも中東の米軍基地に向けてミサイルとドローンを発射し、報復に動いた。交戦が再び激しくなるなか、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を通る供給に支障が出るとの懸念も改めて強まった。

トランプ大統領は、米国がホルムズ海峡を掌握しているとの従来の主張も繰り返した。一部の原油は位置追跡装置を切ったタンカーでペルシャ湾の外へ運ばれているが、最近の衝突で輸送の混乱がさらに深まるとの警戒感が続いている。

BOKファイナンシャル証券のデニス・キスラー上級副社長は「最近の緊張激化は原油価格を支えるだろう」と述べた。そのうえで「米国とイランの双方が出口を探っている点は念頭に置く必要がある」と指摘した。さらに「和平交渉が再開されれば、原油価格は急速に下落し得る」との見通しを示した。

もっとも、両国が実際に交渉に踏み切るかは不透明だ。米国とイランは、6月にイスラマバードで合意した暫定和平協定が頓挫して以降、交渉のテーブルに戻ろうとする動きを見せていない。

国際原油価格は、2月末に戦争が始まってから30%超上昇した。中東の供給不安にロシア・ウクライナ戦争が重なり、ディーゼルなど石油製品の価格は原油を上回る上昇となっている。