金価格、米・イラン交戦再開でも4440ドル台　追加利上げ懸念で上値重く

金価格は、国際原油価格の上昇を受けたインフレ懸念と米国の追加利上げ懸念が重なり、4440ドル台で限られた値動きとなっている。

9月1日午前8時52分時点の金現物価格は、前営業日比0.2%高の1オンス=4448.64ドル（約71万1000円）だった。金価格は直前の2営業日で3.5%超下落していた。

ブルームバーグは、米国とイランの軍事衝突の再開で金相場を巡る不確実性が増したと分析した。米軍はホルムズ海峡に位置するイランの島を攻撃し、イランはアラブ首長国連邦（UAE）とヨルダンを攻撃して報復した。双方が直接攻撃を応酬したのは約1カ月ぶりだ。

今回の衝突でホルムズ海峡を巡るエネルギー供給不安が再び強まり、国際原油価格も上昇した。前日の国際原油価格は直近3週間で最大の上昇率を記録し、9月1日も上昇基調を維持した。

原油高は金価格にとって一長一短の材料となっている。地政学的緊張そのものは安全資産である金の需要を押し上げうる。一方、エネルギー価格の上昇で米国の物価圧力が強まれば、米連邦準備理事会（FRB）の追加利上げの可能性も高まる。利息を生まない金は、一般に金利上昇局面では投資妙味が薄れる。

金価格は8月に約10%上昇し、1月以来で最も高い月間上昇率を記録した。米財務省が8月中旬に国債買い戻しの拡大を予想外に打ち出し、国家債務や通貨価値の下落に備える「ディベースメント・トレード」が改めて注目されたためだ。

ただ、8月28日にケビン・ウォーシュFRB議長がジャクソンホール経済シンポジウムでインフレ抑制を強調し、追加引き締めの可能性を示した後、上昇基調は崩れた。市場は足元で、9月15〜16日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げが実施される確率を60%超織り込んでいる。

最近の下落で、金価格は市場の主要なトレンド指標とされる200日移動平均線を再び下回った。同時点の銀価格は1オンス=66.56ドル（約1万640円）でほぼ横ばいだった。プラチナとパラジウムも大きな値動きはなかった。ブルームバーグ・ドル・スポット指数は前日に0.2%下落した後、横ばい圏で推移した。