コスピ大引け反発　サムスン電子・SKハイニックスの株主還元が下支え

外部環境の不透明感が強まるなか、韓国総合株価指数（KOSPI）は8月31日、取引終盤に持ち直して反発した。米連邦準備理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長によるタカ派寄りの発言を受け、個人、機関、外国人がそろって売り越したものの、サムスン電子とSKハイニックスの株主還元策が指数を支えた。証券業界では、9月相場が7000の節目を超え、8000まで上昇できるかに注目が集まっている。

KOSPIは8月31日、前日比0.46%高の6820.02で取引を終えた。朝方は下落して始まり、下げ幅は一時3.55%に達して6547.76まで下げたが、午後に入って下げ幅を急速に縮め、プラス圏で引けた。新興企業向けのコスダック指数は0.49%安の834.29で終えた。

相場は、8月28日に米ワイオミング州で開かれたジャクソンホール経済シンポジウムでのウォーシュ議長の「インフレ警戒」発言の受け止め方に左右された。取引序盤は、物価への警戒から追加利上げ観測が強まり、株式相場は下げた。その後は発言の意味合いを限定的にみる解釈が広がり、地合いが反転した。

KB証券のイ・ウンテク理事は、ウォーシュ議長の発言について「タカ派寄りではあったが、従来から示してきた見解を繰り返した程度だ」と指摘した。今後については「判断は物価指標次第になりそうだ。地政学リスクによるものでなければ、物価が短期間で急騰する可能性は高くない」と語った。

自社株買いを進めるサムスン電子とSKハイニックスには強い買いが入った。8月31日はその他法人が1兆5429億ウォン（約1790億円）を買い越した。一方、個人は2350億ウォン（約273億円）、機関は8694億ウォン（約1009億円）、外国人は4394億ウォン（約510億円）をそれぞれ売り越した。

サムスン電子は一時24万ウォン台まで下げたが、終値は1.17%高の26万ウォンとなった。150万ウォン台に下げたSKハイニックスも1.27%高の167万4000ウォンで取引を終えた。

8月31日の相場が急落後に持ち直し、小幅高で引けたことで、9月相場への期待も強まっている。証券業界では、KOSPIが6000台にとどまる可能性と、8000まで上昇する可能性の双方を視野に入れている。

ユアンダ証券は、9月のKOSPIを6700〜8100と予想した。キム・ヨング研究員は「9月の中心水準は7300とみている」と説明した。さらに「10月には8200に向けて段階的な正常化が進む」との見通しを示した。

新韓投資証券は、9月の想定レンジとして6600〜8000を提示した。ノ・ドンギル研究員は「人工知能（AI）企業の資金調達を巡る衝撃が現実化しないことさえ確認できれば、8000の回復は可能だ」との見方を示した。

もっとも、7000を超えても指数の急速な上昇は難しいとの見方もある。シニョン証券は9月の資産配分戦略リポートで、足元のKOSPIは6000〜7000の間で利益確定売りと押し目買いが交錯していると評価した。同証券は「個人は7000超で積極的に買い向かった一方、外国人は売り越した」としたうえで、「相場が速いペースで上昇するには障害が多い」と分析した。

9月相場の最大の変数としては、マクロ経済環境が挙がる。デシン証券は、9月中旬に予定される米連邦公開市場委員会（FOMC）と日本銀行（BOJ）の政策金利決定が相次ぐ局面を転換点に挙げた。イ・ギョンミン研究員は「日銀が利上げした後に円相場が急騰すれば、円キャリー取引の巻き戻しを通じて世界のリスク資産の変動性が高まる可能性がある」と指摘した。

キム研究員は、金利の正常化を株式相場の上昇材料に挙げた。「韓国株の割安感は、高インフレ、高金利、財政赤字への懸念が重なり、米長期金利が急騰した影響によるものだ」と説明した。加えて「FRBの金利据え置きと米財務省の財政政策との連携で長期金利が安定すれば、株式相場も落ち着きを取り戻す」と述べた。

カン・ジンギュ／イ・ソナ／コ・ソンヒ 韓国経済新聞記者 josep@hankyung.com