エヌビディア、28年度売上高70%増を予想　AI投資鈍化懸念を一蹴

エヌビディア（NVIDIA）は2028会計年度の売上高が約70%増えると予想し、人工知能（AI）投資の熱気が鈍るとの市場の懸念を打ち消した。

ブルームバーグが8月26日に報じた。コレット・クレス最高財務責任者（CFO）は第2四半期決算の発表後のカンファレンスコールで、2028会計年度の売上高について「約70%成長する」との見通しを示した。ブルームバーグ集計の市場予想は約45%で、会社見通しはこれを大きく上回る。クレスCFOは、供給余力が十分なら成長ペースはさらに速かったと説明した。顧客各社の見通しを踏まえると、来年の成長は一段と加速する可能性があるとも付け加えた。

業績も市場予想を上回った。7月26日に終了した第2四半期の売上高は962億ドル（約15兆3000億円）と前年同期の2倍超に増え、市場予想の925億ドル（約14兆7000億円）を上回った。調整後の1株利益（EPS）は2.22ドルで、予想の2.09ドルを超えた。主力のデータセンター部門の売上高も890億ドル（約14兆2000億円）と、市場予想の858億ドル（約13兆7000億円）を上回った。

エヌビディアは今四半期の売上高を1080億ドル（約17兆2000億円）プラスマイナス2%と見込む。市場予想の1052億ドル（約16兆8000億円）を上回る水準だ。売上総利益率は約74%を見込む。ジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は「AIインフラの構築は全速力で進んでいる」と強調し、最新のAIチップ製品群「ベラ・ルービン（Vera Rubin）」が本格的な生産段階に入ったと明らかにした。

足元の市場では、大規模なAI投資が持続可能かどうかを巡る懸念が出ていた。とりわけ、エヌビディアがAI企業と相次ぎ投資契約を結んでいることから、循環的な資金調達が人為的な需要を生み出しているとの指摘もあった。これに対し、エヌビディアはAI導入の拡大が自社製品への追加需要を生むとの立場を示している。

一方、メモリー半導体の供給不足と、独自のAIチップを開発するビッグテック各社の動きは変動要因になる。AI演算に必要なメモリー需要が急増し、価格は上昇している。エヌビディアもコスト増を反映して一部製品を値上げしている。主要顧客による自社製チップ開発の拡大も、長期的な競争要因となる。

エヌビディア株は決算発表後の時間外取引で4%超上昇した。