アーサー・ヘイズ氏「ビットコインは新たな強気相場入り、米国債買い戻し拡大が流動性供給」

米財務省が長期国債の買い戻しを拡大すれば、ドル流動性が増え、ビットコイン（BTC）が真っ先に恩恵を受ける。ビットメックス共同創業者のアーサー・ヘイズ氏がこうした見方を示した。

ヘイズ氏は8月24日、自身のニュースレター配信基盤「サブスタック」に掲載した「Same Same But Different」で、スコット・ベッセント米財務長官による長期国債の買い戻し拡大について、「事実上、ドル流動性を供給する効果を持つ」と指摘した。ビットコインが最初の受益資産になるとも分析した。

同氏は、米財務省が今後も国債買い戻しの規模を継続的に拡大する可能性が高いとみる。加えて、財務省一般会計（TGA）に置かれた約1兆ドル（約159兆円）の資金が市場に投入されれば、金融市場の流動性は一段と増すと説明した。

米10年物国債利回りが5%を上回れば、より踏み込んだ政策が打ち出される可能性があるとも語った。この場合、米財務省は事実上のイールドカーブ・コントロール（YCC）に近い政策へ移行するとの見通しを示した。

こうした流動性環境を踏まえ、ヘイズ氏は「ビットコインは新たな強気相場に入った」と評価した。一方で、上昇局面では従来より大きな価格変動が生じる可能性があると警戒感も示した。

ヘイズ氏が率いるメイルストロムも、リスク資産の比率を大きく引き上げている。現在のポートフォリオは「最大リスク（maximum risk）」の状態にあると明らかにし、ビットコインやイーサリアム（ETH）、エテナ（ENA）、イーサファイ（ETHFI）に主なエクスポージャーを置いているとした。