アルトコイン時価総額、3日で24%急増 初期のアルトシーズン入りの兆候
概要
- アルトコインの時価総額が3日間で24%急増し、トータル2(Total2)が1兆ドルを回復したことで、初期のアルトシーズン入りを示すシグナルが表れた。
- バイナンス上場アルトコインの56%が200日移動平均線(200-DMA)を上抜けし、一部銘柄ではなく市場全体の局面転換の可能性を示していると評価した。
- トランプ大統領のビットコイン買い入れの可能性とクラリティ法案(CLARITY Act.)を巡る発言後、アルトコインに流動性が流入した。ただ、短期的には買われ過ぎの状態にあり、調整の可能性にも注意が必要だとした。
期間別予測トレンドレポート



アルトコインの時価総額が3日間で24%超急増し、暗号資産市場が初期の「アルトシーズン」に入りつつあるとの見方が浮上している。
8月23日、クリプトクアント(CryptoQuant)の寄稿者ダークフォスト(Darkfost)は、8月19日から8月22日までにアルトコイン市場へ2150億ドル(約34兆2000億円)が流入したと明らかにした。ビットコインを除く暗号資産全体の時価総額を示す「トータル2(Total2)」は再び1兆ドル(約158兆9000億円)を回復した。特に時価総額の小さい中小型アルトコインを中心に上昇が目立った。
テクニカル指標でも市場全体の持ち直しが確認されている。昨年11月以降の弱気相場では、アルトコインの80〜85%が長期トレンドを示す200日移動平均線(200-DMA)を下回って取引されていたが、足元ではバイナンス(Binance)上場アルトコインの56%が200日線を上回った。ダークフォストは、これを一部銘柄に限られた反発ではなく、市場全体の局面転換の可能性を示すシグナルと位置づけた。
今回の反発のきっかけとしては、ドナルド・トランプ米大統領の暗号資産関連の発言が挙がった。ダークフォストは、トランプ大統領が8月19日に米国による大規模なビットコイン買い入れの可能性に言及し、議会に「クラリティ法案(CLARITY Act.)」の可決を促して以降、アルトコイン市場に流動性が急速に流入したと分析した。当時は市場の出来高が薄く、売り圧力も相当程度出尽くしていたことが上げ幅を拡大させたという。
過去の事例を踏まえると、足元のような上昇率は初期のアルトシーズンでみられるシグナルの一つだという。ビットコイン主導の上昇がアルトコイン全般に広がり、過半の銘柄が長期移動平均線を回復したことで、市場の上昇モメンタムは裾野を広げているとみる。
もっとも、短期間で価格が急伸しただけに調整の可能性には注意が必要だ。ダークフォストは、市場が短期調整を要する買われ過ぎの領域に入ったとしつつ、アルトコインの強いモメンタムが維持されれば追加の機会は今後も続くとの見通しを示した。
Suehyeon Lee
shlee@bloomingbit.ioI'm reporter Suehyeon Lee, your Web3 Moderator.