ビットコイン、一時7万5000ドル突破　アナリストの一部は上昇過熱を警戒

ビットコイン（BTC）は8月21日、約3カ月ぶりに7万5000ドルの大台を上回った。一方で、アナリストの一部からは足元の上昇が行き過ぎているとの指摘が出ている。

暗号資産専門メディアのザ・ブロックによると、ビットコインは同日の取引時間中に7万5560ドル（約1200万円）を付け、24時間で8.9%超上昇した。今回の上昇局面では、米財務省が10年債から30年債までの長期国債を対象にした流動性支援の買い入れ規模を少なくとも2倍に増やすと発表したことが主な材料となった。米証券取引委員会（SEC）の暗号資産関連の新たな提案や、ドナルド・トランプ大統領と主要な暗号資産企業経営陣のホワイトハウスでの面談も相場を押し上げた。

急騰の過程では大規模なショートの清算も起きた。コイングラスのデータによると、直近の水曜日には1日だけでビットコインのショートポジション27億5000万ドル（約4370億円）が強制清算された。その後の24時間でも、ビットコインのポジション7億8320万ドル（約1240億円）が追加で清算された。このうちショートの清算額は7億4770万ドル（約1190億円）を占めた。

もっとも、相場の持続性には疑問も残る。MEXCリサーチのショーン・ヤング首席アナリストは、暗号資産市場が米財務省の介入に実態以上の意味を見いだしていると指摘した。財務省は圧力弁を開いただけなのに、市場はあたかもパラダイムが変わったかのように反応したという。

ヤング氏は、国債利回りの動きがショートポジションを急速に清算させただけで、ビットコインを巡るマクロ経済環境そのものを改善したわけではないと強調した。そのうえで、7万ドル突破は時期尚早だと付け加えた。

ゼウス・リサーチのドミニク・ジョンアナリストは、ショートの清算が短期的に価格を押し上げる一方、過密化したショートポジションの解消が一巡すれば、相場は現物需要や流動性、マクロのファンダメンタルズで自律的に支えられる必要があると分析した。

ジョン氏は「本当の試練は、新規資金が流入し、ショート清算主導の上昇を持続的な上昇に転換できるかどうかだ」と述べた。さらに、9月にクラリティ法案の可決可能性が現実味を帯びれば、今回の上昇が持続可能な市場成長につながりうるとの見方を示した。

一方、ビットコインの恐怖・強欲指数は足元で62を記録した。ビットコインが過去最高値を付けた2025年10月以降で最も高く、「強欲」の領域に入った。