サムスン電子・SKハイニックス上昇でも売買代金半減　KOSPI高の陰に異変

今月の1日平均売買代金は25兆7450億ウォン（約2兆9100億円）と今年最低

5〜6月の50兆ウォン超から半減

急落相場を経た個人投資家、売買手控え

KOSPI市場の活況を示す売買高と売買代金が、ともに今年最低水準に落ち込んだ。今月のKOSPIの1日平均売買代金は25兆ウォン台に縮小し、50兆ウォンを上回っていた5〜6月の半分の水準となった。売買高も2025年8月並みまで後退している。先月の急落局面で大きな損失を被った個人投資家が売買を手控えているためだ。

8月18日に韓国取引所が公表したデータによると、今月に入ってからのKOSPI市場の1日平均売買代金は25兆7450億ウォン（約2兆9100億円）と、今年最低を記録した。1日平均売買高も約3億2100万株と今年最低で、2025年8月の3億1800万株の水準まで戻った。売買代金は2025年のKOSPIの1日平均売買代金12兆4000億ウォン（約1兆4000億円）を上回るが、今年の相場活況期と比べると大きく減った。

KOSPIの1日平均売買代金は1月が27兆560億ウォン（約3兆600億円）、2月が32兆2340億ウォン（約3兆6400億円）、3月が30兆1430億ウォン（約3兆4100億円）、4月が29兆5510億ウォン（約3兆3400億円）と、30兆ウォン前後で推移していた。指数が急ピッチで上昇した5月と6月には、それぞれ50兆2150億ウォン（約5兆6700億円）、50兆3470億ウォン（約5兆6900億円）まで膨らみ、2カ月連続で50兆ウォンを超えた。だが、値動きが荒くなった7月は36兆8750億ウォン（約4兆1700億円）に減り、8月は20兆ウォン台半ばまで縮んだ。2カ月余りで売買代金が半減した計算だ。

もっとも、指数そのものは回復基調にある。KOSPIは7月末の急落局面で5000台まで押し下げられたが、先週からサムスン電子とSKハイニックスを中心に持ち直し、8月18日の取引時間中には再び7000を挟んで推移した。

指数と売買指標の食い違いの背景には、個人投資家の投資心理の悪化がある。今年上半期に売買高と売買代金の急増を主導した個人投資家は、7月の株価急落やレバレッジ投資の損失を経験した後、積極的な売買に戻れていない。足元の指数反発は、時価総額上位の半導体株に対する外国人買いが相当部分を支えている。

専門家は、売買の減少だけで相場上昇が途切れたと判断するのは難しいとみる。一方で、足元の反発を市場全体の投資心理の回復を伴う持続的な上昇とみるのも時期尚早だという。ホ・ジェファン氏（ユジン投資証券研究員）は「現在、指数は反発しているが、これを投資心理の回復を伴うトレンド転換とみるのは難しい」と指摘した。投資家がなお不安を抱えていることの表れだと分析した。

ホ氏は「半導体市況への期待は高いが、半導体企業の利益見通しの上方修正も以前ほど勢いがない」と説明した。「米国株も上昇した金利を重荷として意識している」と付け加えた。

今後のKOSPIが現在の水準を超えて一段高となるには、外国人資金の流入が続くかどうかが重要になる。外国人投資家は8月11日から8月18日まで、KOSPI市場で5営業日連続となる9兆4915億ウォン（約1兆700億円）の買い越しとなった。KOSPIが初めて7000を超えた直後の5月7日から、外国人は本格的な売りに転じた。その後、8月10日までの売越額は116兆7235億ウォン（約13兆1900億円）に達し、1日平均では1兆7957億ウォン（約2030億円）だった。

イ・ジェウォン氏（ユアンタ証券研究員）は「不確実性が和らぐたびに、外国人は大型半導体株の買い越しを通じて指数上昇をけん引してきた」と述べた。外国人の強い需給がKOSPI上昇の原動力であることを改めて示したと語った。

イ氏は「KOSPIの上昇基調を延ばすには、外国人の継続的な買い越しへの復帰が重要だ」と強調した。そのうえで「物価安定に伴う金利負担の緩和と、最近のKOSPI200変動性指数（VKOSPI）の低下は、外国人の復帰に追い風となる環境だ」との見方を示した。韓国版恐怖指数と呼ばれるVKOSPIは、8月18日の取引終了時点で56.97と50台後半だった。

カン・ギョンジュ記者（qurasoha@hankyung.com）