サムスン電子、「高配当株」定着ならアップル型の株価軌道も

サムスン電子の株価が、長期にわたり米株式市場で時価総額首位だったアップルの軌跡をたどる可能性があるとの指摘が出ている。潤沢なフリーキャッシュフロー（FCF）をもとに株主還元を積極的に拡大し、中長期的に市場で「高配当株」として評価されることが前提だ。

8月18日、ハナ証券のイ・ジェマン研究員は「外国人投資家は何を買うか」と題したリポートで、足元のサムスン電子について「高成長株から高配当株へと変わるとの市場の期待が強まっている」と分析した。

あわせて、過去のアップルの変化は、サムスン電子が市場を主導する銘柄になるまでにどのような道筋をたどるべきかを考えるうえで手がかりになると指摘した。

アップルは2010～2012年、純利益の増加率が70%を超える爆発的な成長を遂げ、3年間で株価が110%上昇した。この間、世界の時価総額首位に初めて浮上した。これに対し、S&P500種株価指数の上昇率は23%程度にとどまった。

その後、利益成長率が鈍化した2013～2016年には、配当と自社株買いを本格化し、FCFに対する株主還元率を平均64%まで引き上げた。イ研究員は、アップルも高成長株から配当株へ移る過渡期の2013～2016年には、累積株価収益率が48.5%にとどまり、S&P500の上昇率52.5%とほぼ同水準だったと説明した。

ただ、2019～2021年には流れが変わった。アップルはFCFに対する株主還元比率が平均121%に達し、明確な「高配当株」のイメージを固めた。この時期の株価は200.7%急騰し、S&P500の73.5%を大きく上回って主導株として完全に復帰したとイ研究員は語った。

ハナ証券は、サムスン電子にも同様の流れが生じる余地があるとみる。サムスン電子の配当性向の予想値は2026年が16%、2027年が9%だ。アップルの12%、マイクロソフトの18～20%、TSMCの23～25%といった世界の大型ハイテク高配当企業と比べると、なお低い水準にある。

イ研究員は、サムスン電子は2027年も利益の増加基調を維持するものの、増加率自体は2026年に比べて鈍化する可能性があるとみる。結局は成長のスピードよりも、巨額に積み上がるFCFをどう株主に還元するかが焦点になるという。

そのうえで、中長期的には急増するFCFをもとに株主還元策を大幅に強化し、「世界のテック高配当株」として定着してこそ、過去のアップルのような力強いリレーティング（再評価）と主導株としての地位を期待できるとの見通しを示した。

もっとも足元では、サムスン電子の株価上昇率がKOSPIを大きく上回るのは容易ではないとイ研究員は分析した。過去のアップルの変化を踏まえると、サムスン電子も高配当株への明確な体質改善が市場に刻み込まれるまでは、指数並みの収益率に沿う値動きにとどまる公算が大きいという。現在の2024～2026年のFCFに対する株主還元額の比率は50%だ。

まずはKOSPIと歩調を合わせながら、割安に放置された株価と低下した外国人持ち分比率の回復を優先すべきだとの考えも示した。イ研究員は、サムスン電子の株価ディスカウント率が過度に高まっているうえ、外国人持ち分比率が2010年以降で最低水準まで低下しているだけに、短期的には指数反発を主導する力が大きいと述べた。

ハン・ギョンウ 韓経ドットコム記者 case@hankyung.com