シャープリンクCEO、イーサリアム改善案「EIP-8363」を正面批判　「資金流入の勢いに水を差す」

ジョセフ・シャロム氏率いるシャープリンクの最高経営責任者（CEO）は、イーサリアムのバリデーター報酬を段階的に焼却し、ステーキング量の上限を事実上抑える新たな改善案「EIP-8363」に正式に反対を表明した。

シャロムCEOは8月7日、自身のXで「この提案は分散型金融（DeFi）エコシステムを損ない、ビットコインに対するイーサリアムの中核的な優位性を消し去る」と批判した。機関投資家の資金流入で勢いが生まれている重要な局面で、「水を差すようなものだ」とも指摘した。

EIP-8363は、イーサリアム財団の研究者ジャスティン・ドレイク氏らが提案した。ネットワーク内のステーキング比率が高まるほど、コンセンサス層の報酬の焼却比率を段階的に引き上げるのが柱だ。イーサリアムの総供給量の約50%がステーキングされた場合、報酬率をゼロにする。ステーキング量を市場原理に基づいて抑え、ステーキングしていない利用者の資産価値の希薄化を防ぐ狙いがある。

これに対しシャロムCEOは、イーサリアムのステーキング利回りはオンチェーン市場で一種の基準金利の役割を果たしていると反論した。利回りを引き下げれば資本調達コストが上昇し、実質利回りはゼロに近づくという。その結果、担保やネットワーク活動が他の場所に流出するとの見解を示した。

同氏は、ネットワークの発行量はイーサリアムが外部に支払うコストではなく、ネットワークの保護や構築に関わる参加者へ回るシステム内部の移転だと強調した。そのうえで、イーサリアムが機関投資家にとって魅力的なのは、生まれつき収益を生む資産だからだと訴えた。