中東情勢の緊張再燃でNY株続落　原油急騰、半導体株安

中東情勢の不安を背景に国際原油価格が急騰し、半導体株も下げ、ニューヨーク株式市場は下落して取引を終えた。

8月6日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は前営業日比0.85%安の5万3885.10で終えた。S&P500種株価指数は0.18%安の7709.95、ナスダック総合株価指数は0.06%安の2万6348.35だった。

イラン議会が米国とイスラエルの船舶によるホルムズ海峡の通過を制限する法案を検討しているとの報道が、投資家心理を圧迫した。世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を巡り、緊張が再び高まるとの警戒が広がった。

国際原油価格は急騰した。米国産標準油種WTI先物は2.8%高の1バレル77.29ドル（約1万2180円）で終えた。北海ブレント先物は3.8%上昇し、1バレル82.48ドル（約1万3000円）を付けた。ホルムズ海峡を通過していたタンカーの近くで爆発音が聞こえたとの報道も、原油高を後押しした。

一方、イランとオマーンがホルムズ海峡の船舶通航再開に向けた暫定合意に近づいているとの報道も出た。市場では、実際に合意が成立するかに加え、通行料を課す可能性など詳細条件を巡る不透明感がなお大きいと受け止められている。

企業業績見通しの悪化も相場の重荷となった。サンディスクは実績が市場予想を上回ったものの、先行き見通しが期待に届かず6.81%下落した。ウエスタンデジタルは13.03%急落し、アップラビンも約20%下げた。

半導体株も総じて軟調だった。マイクロンは1.31%下落し、SKハイニックスの米国預託証券（ADR）は4.97%安だった。

シカゴ・オプション取引所（CBOE）で個人投資家・代替投資商品部門を統括するJJ・キナハン氏は「売上高と純利益が市場予想を上回っても、先行き見通しが弱ければ株価上昇にはつながらない」と語った。