日本株、サムスン・SK連動で乱高下　日経平均のKOSPI同調率85%

日経平均の「KOSPI連動」が拡大

サムスン・SKハイニックスのレバETFが急変動

キオクシアなど日本の半導体株を揺らす

東京エレクトロンなど装置・素材株も連動

韓国勢の設備投資が株価の変数に

東京・丸の内の証券街では、このところアナリストが出社するとまず韓国株を確認する。日経平均株価が韓国総合株価指数（KOSPI）の値動きに追随する、いわゆる「韓国連動」が一段と鮮明になっているためだ。サムスン電子とSKハイニックスの株価急変が日本株を動かしている。日本企業固有の業績やバリュエーションといった投資材料まで、韓国発の需給にかき消されつつある。

日韓株の同調率は85%

8月6日の東京証券取引所によると、2026年に入ってKOSPIと日経平均が同じ方向に動いた日は85%に達した。2025年6月から2026年8月6日までの同調率58%を上回った。

日本経済新聞は、韓国株と日本株は人工知能（AI）・半導体関連株の比重が高いという共通点から、海外投資家の間で事実上同じ投資バスケットとして扱われていると報じた。韓国株が需給要因で大きく振れると、日本株も同じ方向に大きく揺れる局面が繰り返されているという。

8月5日にも、KOSPIが取引時間中に上げ幅を縮めると、日経平均も歩調を合わせるように上昇が鈍った。

日本株の変動性も韓国株並みに高まっている。日経平均の日中高値と安値の差を前営業日終値で割った「日中変動率」は、直近3カ月連続で2%を上回った。2008年の世界金融危機以来初めてだ。目立った金融市場のショックがないにもかかわらず、高い変動性が長期間続いている。

東京市場では、サムスン電子とSKハイニックスの株価騰落率の2倍を追うレバレッジ型の個別株上場投資信託（ETF）が、変動性を高めた一因とみられている。6月初めに日本の時価総額首位に立ったキオクシアをはじめ、東京エレクトロンやフジクラなど日本の半導体関連株が、サムスン電子とSKハイニックスに連れて動く傾向を強めているためだ。

日本の投資家の間では、この韓国連動への不満も強まっている。日本の個別上場企業の業績や成長性、バリュエーションに基づく投資判断がしづらくなったためだ。日本の大手証券会社のアナリストは、トヨタ自動車やソニーグループなど日本を代表する企業の市場への影響力が以前より低下したことも、韓国連動が鮮明になった背景だと指摘した。そのうえで、韓国連動から離れ、市場がファンダメンタルズ主導に戻るかどうかが2026年後半の日本株相場を左右するとの見通しを示した。

SKハイニックスに関心寄せる日本の投資家

その分、日本の投資家の韓国企業への関心も急速に高まっている。象徴的なのが、日本経済新聞が7月30日付の朝刊1面でSKハイニックスの業績を大きく取り上げたことだ。過去最高業績の達成に加え、発表当日の株価下落も大きく扱った。同じ日には日立製作所の過去最高の純利益見通しや、東京電力ホールディングスの原発再稼働後の業績も発表されたが、SKハイニックスがそれらを押しのけた。

日本経済新聞は、SKハイニックスの業績を通じてAIデータセンター投資と高帯域幅メモリー（HBM）需要が持続するかを見極めようとした。SKハイニックスの業績と株価は、エヌビディアに劣らず、世界のAI半導体景気を映す先行指標として日本の投資家に受け止められている。

日本の産業との結びつきの強さも、関心が高まる背景にある。サムスン電子とSKハイニックスの設備投資は、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体製造装置メーカーだけでなく、信越化学工業など素材メーカーの業績にも影響する。日本の投資家にとって、SKハイニックスの投資計画は日本の半導体関連株の行方を見極める重要な指標になっている。

1980年代から日本で事業を手がけてきた韓国系企業の関係者は、かつて日本の大企業との差が大きかった韓国企業の株価が、いまや日本の株式市場全体を揺らしているのを見ると隔世の感があると語った。

東京=チェ・マンス特派員 bebop@hankyung.com