国際原油が続落、ホルムズ迂回航路でイラン・オマーン合意近づく

国際原油相場は下落基調が続いた。イランとオマーンがホルムズ海峡を迂回する新たな航路で合意に近づいていることが重荷となった。

ブルームバーグが8月5日に報じたところによると、米国産標準油種のWTIは1バレル=75ドル（約1万1800円）台で取引された。北海ブレントは前日に1バレル=79ドル（約1万2500円）を上回る水準で終えた。WTIは今週に入り、3営業日で約11%下落した。

イラン政府は、オマーンとホルムズ海峡を通過する新たな船舶運航ルートについて原則合意したと明らかにした。両国の共同声明は最終確認の段階にあり、新航路は2〜4カ月運用する予定という。ただ、イラン側は、これはホルムズ海峡の全面的な再開放を意味しないと説明した。

トランプ米大統領も8月5日（現地時間）、ネバダ州ラスベガスでの遊説で「現在イランと対話を進めており、交渉の結果を見守る」と語った。

市場では、ホルムズ海峡を通る原油輸送が一部再開されるとの期待が相場を押し下げている。ただ、中東の緊張が完全に解消したわけではなく、投資家は地政学リスクを警戒して既存の買い持ちを大きく手じまってはいない。

トータスキャピタル（Tortoise Capital）のロブ・サメル上級ポートフォリオマネジャーは、イランとの合意が成立すれば、国際原油は1バレル=70ドル（約1万1000円）程度まで下落する可能性があるとの見通しを示した。

一方、イエメンのフーシ派はアデン湾でサウジアラビアの石油タンカーを攻撃したと主張し、紅海を航行する他の船舶への脅しも続けた。米国の原油在庫は増加に転じた。カザフスタン産原油の輸出拠点である黒海のカスピ海パイプライン・コンソーシアム（CPC）ターミナルでも、付近のドローン警報を受けて原油積み出しに支障が出たと伝わった。