「韓国で全部埋もれた」 日本証券界がいら立つ「韓国連動」

先物主導の短期資金が相場をけん引

半導体比率が高い日韓株

海外勢の間で一体売買

日本企業固有の材料が埋没

日本の証券界で、株価の値動きが韓国市場に過度に左右される「韓国連動」への警戒感が強まっている。日本経済新聞が8月6日に報じた。

サムスン電子やSKハイニックスといった半導体株の急騰・急落が日本株にもそのまま波及し、日本企業の業績やバリュエーションなど固有の投資材料が埋もれている。海外の長期投資家の買いが戻る時期も遅れているという。

8月5日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比で2000円超上昇する場面があり、大幅高となった。前日に好決算を発表したイビデンのほか、アドバンテスト、フジクラ、キオクシアホールディングスなどAI・半導体関連株がそろって急伸し、指数を押し上げた。

もっとも、市場の熱気は上げ幅ほどではなかった。日本の大手証券会社のトレーダーは、海外のロングオンリー投資家はむしろ内需株に資金を移していると明かす。AI関連株を誰が買っているのか不思議なほどだという。足元の上昇は、海外の長期資金ではなく、株価指数先物を通じた短期資金が主導したとの見方だ。

海外投資家が買い再開をためらう最大の要因として浮上しているのが、日本株の「韓国連動」だ。日経平均と韓国総合株価指数（KOSPI）は、ともにAI・半導体関連株の構成比率が高い。このため海外投資家の間では、事実上ひとつの投資バスケットとして扱われている。韓国株が需給要因で大きく上下すると、日本株も同じ方向に大きく振れる展開が繰り返されている。

実際、8月5日もKOSPIが取引時間中に上げ幅を縮めると、日経平均も歩調を合わせるように上昇の勢いが鈍った。日本の証券界では、韓国市場の荒い値動きが日本市場に波及し、個別企業の業績や成長性、株価水準を踏まえた投資判断がしにくくなったとの不満が出ている。

先月にAI関連株の急落で損失を被ったヘッジファンドや機関投資家も、なおリスクエクスポージャーを増やせずにいる。インベストメントラボの畝野直秀社長は、悲観論が極限まで達した局面は過ぎたと指摘した。一方で、変動性が高い間はすぐに保有比率を引き上げるのは難しいと語った。

東京エレクトロンや村田製作所など一部のAI・半導体株は、最近の下落で割高感がかなり和らいだ。AI投資需要もなお強い。ただ、株価が企業業績より韓国株の需給動向に左右される局面では、積極的な買いを入れにくいとの指摘がある。

米日当局の共同による為替市場介入後に進んだ円高も重荷となっている。円相場の上昇で、自動車など輸出株の業績期待は低下した。AI関連株についても一段高への確信が乏しく、日本株全体の売買エネルギーを弱めていると市場関係者はみる。

市場では、海外投資家の日本株買いが本格的に再開する時期は早ければ9月になるとの観測がある。日系と外資系の大手証券会社が海外投資家を招き、日本企業との面談を設定する大規模カンファレンスを相次ぎ開くためだ。

バンク・オブ・アメリカ証券は8月31日から9月4日まで関連イベントを開く予定だ。関係者によると、参加予定の投資家はすでに前年を上回っている。AI関連企業を中心に、個別面談の要請が前年の4倍に増えた例もあるという。

海外投資家が個別企業の業績や成長性を改めて見極め、現物株の買いに動けば、日本株と韓国株の過度な同調も和らぐ可能性がある。日本の証券界では、「韓国連動」から抜け出し、市場がファンダメンタルズ重視に戻るかどうかが年末相場の一段高を左右するとみている。

東京=チェ・マンス特派員 bebop@hankyung.com