「1カ月前に戻れたら」――信用買いの個人に打撃、KOSPIは高値から43.9%急落

KOSPI指数が1カ月余りで高値から4割超下落し、市場に悲観ムードが広がっている。反対売買が急増し、「借金して投資する」を意味する「ビットゥ」に動いた個人投資家は市場を離れつつある。信用取引融資の残高も1カ月余りで10兆ウォン（約1兆1000億円）近く減った。単一銘柄レバレッジ型の上場投資信託（ETF）の売買代金や投資家預託金も縮小しており、個人の強気な投資姿勢は急速にしぼんでいる。

韓国金融投資協会によると、7月31日時点の信用取引融資残高は28兆9350億ウォン（約3兆1800億円）だった。残高が30兆ウォンを下回るのは約6カ月ぶり。年初来の最高だった6月24日の38兆6000億ウォン（約4兆2500億円）と比べると、約10兆ウォン減った。1カ月余りで信用融資の4分の1超が消えた計算だ。

信用取引融資は、証券会社から資金を借りて株式を買う信用買いの動向を示す指標だ。残高の減少は、レバレッジを使った投資が縮小したことを意味する。預託証券担保融資も減少傾向にある。7月31日時点の残高は25兆4493億ウォン（約2兆8000億円）で、3月5日の28兆1000億ウォン（約3兆900億円）と比べて3兆ウォン（約3300億円）近く減った。両指標がそろって下がり、株式を活用して資金を調達するレバレッジ需要全般が冷え込んでいる。

KOSPIは7月23日の7096.89から7月30日には5593.56まで下落した。5営業日で1500ポイント超下げ、反対売買が急増した。委託売買の未収金に伴う反対売買額は7月28日の139億ウォン（約15億円）から7月29日には611億ウォン（約67億円）へと1日で4倍超に膨らんだ。7月30日は1038億ウォン（約114億円）、7月31日は1220億ウォン（約134億円）と増加が続いた。

サーキットブレーカーやサイドカーが相次ぐ荒い相場のなか、証券会社から資金を借りて株式に投資した個人が反対売買で相次ぎ清算されたことも、信用残高を押し下げた。7月の韓国株式市場で発生した委託売買の未収金反対売買額は計9928億ウォン（約1090億円）に達した。未収金取引は、投資家が証券会社から資金を借りて株式を買う超短期の信用取引を指す。通常は2日以内に未収金を返済できなければ、証券会社が翌営業日に保有株を強制処分して債権を回収する。

とりわけ7月28日と7月29日には、史上初の連続サーキットブレーカーの余波で反対売買が膨らんだ。7月30日は1038億ウォン（約114億円）、7月31日は1220億ウォン（約134億円）だった。株価下落がさらなる下落を呼ぶ悪循環が続き、投資家が自発的に信用を返済したり、強制清算されたりする例が増えた。

こうした指標が同時に表れたことは、株式相場の急落と反対売買の余波で、株式を使ったレバレッジ需要全般が大きく縮小したことを示す。KOSPIは7月19日に取引時間中の高値9384.59を付けた後、7月29日には5262.77まで押し下げられた。1カ月余りの下落率は43.9%に達した。その後は持ち直して6300台を回復したが、投資家はなお衝撃から抜け出せていない。

8月に入ってからは、単一銘柄レバレッジETFへの投資熱も冷めている。7月31日に韓国の金融当局が単一銘柄レバレッジ・インバースETFの基本預託金を3000万ウォン（約330万円）に引き上げて以降、関連ETFの売買代金は2営業日連続で急減した。

7月30日に12兆4000億ウォン（約1兆3600億円）だった売買代金は、導入初日の7月31日に3兆ウォン台まで縮小した。さらに8月3日には1兆2000億ウォン台まで減った。個人投資家も主要な単一銘柄レバレッジETFで純売りに転じ、積極的なレバレッジ投資から一歩引いた。

AIベースの投資情報プラットフォーム、エピックAIによると、KOSPIは年初来上昇分の6割超を吐き出した。株価急落時に投資家がどれほど強い恐怖に陥って株式を投げ売りしているかを示す「モルガン・スタンレー降伏指数」も、7月30日時点でマイナス2.53まで低下した。過去の世界金融危機と新型コロナウイルス禍で記録したマイナス3.1を除けば、過去最低水準だ。

モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）は、悪材料の多くが株価に織り込まれ、市場は事実上リセットされた状態だと評価した。一方で、レバレッジ規制の強化と個人投資家の離脱で韓国株の需給余力が弱まっているため、2026年後半の韓国株の方向性は外国人資金の流入の有無に左右される可能性が大きいと分析した。

モルガン・スタンレーは、信用取引融資残高の減少をレバレッジ縮小のシグナルとも位置づけた。今後KOSPIが一段高となるには、外国人資金の再流入が重要だと指摘した。ただ、状況は厳しいとの見方が強い。7月31日に韓国金融監督院が公表した「6月の外国人証券投資動向」によると、6月に外国人投資家は上場株式を49兆3360億ウォン（約5兆4300億円）売り越した。

内訳をみると、KOSPIでは50兆9790億ウォン（約5兆6100億円）を売り越し、KOSDAQでは1兆6430億ウォン（約1810億円）を買い越した。外国人は2026年1月から6カ月連続の売り越しとなった。6月の売越額49兆3360億ウォンは、5月の47兆190億ウォン（約5兆1700億円）を上回り、過去最大を更新した。この日もKOSPIで2兆8429億ウォン（約3130億円）分の株式を売り越した。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 qurasoha@hankyung.com