サムスン電子、HBM・ファウンドリー競争力の回復鮮明　株主還元も再確認＝ダオル

ダオル投資証券は7月31日、サムスン電子について、前日の決算発表後のカンファレンスコールで、投資家が求めていた力強い市況を確信できる根拠と、株主還元政策に関するメッセージをともに示したと分析した。投資判断は買いを維持し、目標株価も58万5000ウォン（約6万6000円）に据え置いた。

同証券のコ・ヨンミン研究員は、サムスン電子の2026年4〜6月期の連結売上高が前年同期比1813.8%増の171兆5000億ウォン（約19兆3000億円）、営業利益が130.0%増の89兆5000億ウォン（約10兆1000億円）となり、市場予想を上回ったと指摘した。力強い半導体市況を裏付ける決算だったという。

7〜9月期からは高帯域幅メモリー（HBM）の販売比率が高まり、長期供給契約（LTA）価格も本格的に業績へ反映される見通しだ。メモリー価格が従来のように急騰しにくい局面に入る一方、長期契約ではない一般取引（Non-LTA）の価格はなお強含んでいる点を前向きに評価した。

とりわけ人工知能（AI）サーバー向けを中心にメモリー需要が堅調に続いており、価格がやや上昇しても顧客企業が購入を減らさない状況が続いていると分析した。

コ研究員は、サムスン電子が主要5大データセンター顧客とのLTA交渉を終え、追加顧客との交渉も最終段階にあると発表した点に触れた。今後の全般的な契約の中で、メモリー大手3社のうち最も有利な価格条件を確保する可能性が高いとみている。

さらに、これまで本源的な競争力の回復を立証する必要があったHBMとファウンドリーの双方で、有意な成果指標を確認したとした。HBM4を起点に、サムスン電子のHBM市場シェアが汎用DRAMに近い水準まで到達する目標も視野に入ったと付け加えた。

ファウンドリー事業では、米大手クラウドサービス企業（CSP）からの受注確保に続き、ブロードコム（Broadcom）など他の大口顧客とも追加受注に向けた協力が順調に進んでいると評価した。今後は米テキサス州テイラー工場（Fab）1期、2期の双方が安定稼働し、収益を生み出せる基盤が整ったと説明した。

最後にコ研究員は、サムスン電子がカンファレンスコールで、フリーキャッシュフロー（FCF）の半分を株主還元に充てる従来方針を再確認したと述べた。投資家に配当政策の継続性を示す重要なメッセージで、これを反映した予想配当利回りは約8.8%と推計されるとしている。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 qurasoha@hankyung.com