アップル・ファーウェイに逆風　メモリー大手が値下げ圧力に反旗

世界の産業サプライチェーンの頂点に立つアップルは、部品メーカーの間で「暴君」として知られる。品質基準に厳しい一方、あの手この手で納入単価を引き下げるためだ。中国では華為技術（ファーウェイ）も「第2のアップル」と呼ばれてきた。10社を超える部品メーカーを競わせ、勝ち残った企業だけを囲い込む手法で知られる。

こうした厳しい調達慣行で高収益を上げてきたアップルとファーウェイが、足元で逆風に直面している。味方とみていた自国のメモリー半導体メーカーが、供給不足に悩む両社に背を向け始めたためだ。人工知能（AI）時代に入り、「戦略物資」としての地位を高めた部品メーカーと完成品メーカーの力関係が変わりつつある。

7月26日付のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、アップルと米マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）の対立は「中国製メモリーの採用」を巡って激しさを増している。メモリー価格の急騰と供給不足に直面するアップルは、ティム・クック最高経営責任者（CEO）が自らドナルド・トランプ米大統領らに働きかけ、米国外向け製品に中国製メモリーを搭載できるよう求めているという。製品価格を引き下げられる点を前面に出し、インフレ対応に苦慮するトランプ政権の理解を得ようとしているようだ。

アップルの動きを正面からけん制しているのは、協力先でもある米メモリー大手マイクロンだ。サンジェイ・メロートラCEOは最近、米政権高官に対し、中国は米国の造船業や鉄鋼業を壊したのと同じ道をたどると警告した。

マイクロンが強硬姿勢をとる背景には、部品メーカーを厳しく締め付けることで知られるアップルへの反感があるとの見方がある。例えば、アップルが6月に製品価格を20%引き上げ、その理由として「メモリー不足と供給企業の暴利」を挙げた際、マイクロンは強く反発した。

スミット・サダナ最高事業責任者（CBO）はインタビューで、最近の供給不足について「2023年の市況低迷期に一部顧客企業（アップル）が調達価格をひどくたたいたことが原因だ」と反論した。収益性が悪化したメモリーメーカーは設備増強に踏み切れなかったと説明した。

完成品メーカーとメモリー企業の対立は中国でも起きている。発端は、ファーウェイが中国Dラム大手の長鑫存儲技術（CXMT）に値下げを求めたことだった。これまで続いたファーウェイの単価引き下げ圧力に不満を募らせていたCXMTは、「価格を引き上げる」として強硬姿勢を崩していない。

ロイター通信によると、CXMTは実力行使にも踏み切った。7月、ファーウェイ側の設備開発会社サイキャリアの人員を自社工場から退去させたのが代表例だ。ロイターは、サイキャリアのエンジニアは今なお工場に戻れない状況だと伝えた。

3〜4年前には想定しにくかった事態が起きているのは、AI時代にメモリーの位置づけが「戦略物資」に高まった影響が大きい。AIサーバー向けDラムは、AIエージェントの性能を高める中核部品として扱われる。アップルが必要とするスマートフォン向けDラムは、高付加価値のサーバー向けDラムに押され、後回しの製品になって久しい。

自国産業優先の政策を強める米中両政府にとっても、こうした内輪もめは悩みの種になっている。WSJは、トランプ大統領が米大企業同士の対立のただ中に置かれていると指摘した。消費者物価の抑制と国内半導体製造業の育成のどちらを優先するか、選択を迫られているという。

ニューヨーク=ファン・ジョンス特派員 hjs@hankyung.com