機関資金流入でミームコイン失速、DOGE・SHIB時価総額は3年ぶり低水準

暗号資産市場で機関資金の流入が広がるなか、ミームコインへの投資熱が急速に冷え込んでいる。

暗号資産専門メディアのコインデスクは7月24日付のニュースレター「デイブック」で、暗号資産市場は機関投資家の参加拡大とともに成熟が進み、その代償をミームコインが払っていると分析した。市場を主導する分野が機関資金中心に移るにつれ、ミームコインに向かっていた投機資金の比重が低下したという。

コインデスクによると、代表的なミームコインであるドージコイン（DOGE）とシバイヌ（SHIB）の合計時価総額は132億7000万ドルに縮小した。約3年ぶりの低水準だ。両銘柄は7月に約2.3%下落した一方、同じ期間にビットコイン（BTC）は10%上昇した。

ビットコインの時価総額と比べても、ミームコインの縮小は鮮明だ。DOGEとSHIBの合計時価総額は現在、ビットコイン時価総額1兆3000億ドルの1.02%にとどまり、過去最低水準を記録した。

コインデスクは、2021年のミームコイン熱狂時にはDOGEとSHIBの合計時価総額がビットコイン時価総額の7%まで達していたと説明した。当時と比べて資金の流れが大きく変わったことになる。

こうした変化の背景には機関投資家の流入がある。コインデスクは、2024年に米国でビットコイン現物上場投資信託（ETF）が導入されて以降、市場の機関化が加速したと指摘した。機関投資家はミームコインよりもビットコインをマクロ資産として捉える傾向が強いという。

実物資産トークン化（RWA）など伝統金融と結びついた分野の台頭も、ミームコインから資金を引き離す要因に挙がった。コインデスクは、かつて投機的なミームコインを追っていた資金がビットコインや主要市場セクターに集中しているとしたうえで、高金利環境も重なり、ミームコインで容易に利益を得られた時代は終わったと診断した。