ビットコインの含み益保有比率57.5%に回復、「底打ち」確認には追加シグナル

ビットコイン（BTC）保有者のうち、含み益の状態にある比率が60%に近づき、反発の兆しを示している。ただ、オンチェーン分析では強気相場への転換を確認するにはなお早いようだ。

コインテレグラフが7月24日に伝えたところによると、オンチェーン分析プラットフォームのクリプトクアント（CryptoQuant）は、ビットコインの含み益供給比率が7月22日時点で57.5%まで回復したと明らかにした。2026年の安値だった6月30日の46.2%から、1カ月足らずで持ち直した水準だ。

クリプトクアント寄稿者のダッチェスオンチェーンは、過去の弱気相場で本格的な底打ちを確認するには2つの条件が必要だと説明した。長期保有者（LTH）のSOPR（Spent Output Profit Ratio、消費産出利益率）の30日単純移動平均が1以上を維持することに加え、全体の含み益供給比率も64%を上回る必要があるという。LTHはビットコインを6カ月以上動かしていない保有者を指す。SOPRが1を上回れば、オンチェーンで移動するコインの大半が利益状態にあることを意味する。

ダッチェスオンチェーンは、今回のサイクルではすでに一度同様の失敗例があったと指摘した。4月28日から6月1日にかけては、LTH-SOPRの30日平均が35日間にわたり1.0を上回り、含み益供給比率も67%まで上昇した。しかし、その後は両指標とも再び下落に転じた。足元のLTH-SOPRの30日移動平均は、50日超にわたって1を下回っている。

需要面でも強弱が交錯している。現物市場の買いはなお弱い一方、機関投資家によるビットコイン購入は小幅に持ち直している。