ストラテジー、投資指標を全面刷新　純BTCやBTCハードルARRなど開示

ビットコイン（BTC）保有企業のストラテジー（Strategy）は、投資家向けの市場指標を全面的に見直し、新たな主要指標を公表した。

ストラテジーは7月24日、公式Xを通じ、投資家のフィードバックを反映して自社サイトの市場指標を更新したと発表した。デジタル・クレジット（Digital Credit）が財務構成に占める比重が高まっていることを踏まえ、普通株主に帰属するビットコインの価値をより正確に示すための見直しだと説明した。

新たに加えた主要指標は、純準備金（Net Reserve）、純ビットコイン（Net BTC）、1株当たり純ビットコイン（Net BTC Per Share、Net BPS）だ。ストラテジーによると、これらの指標は純負債と優先株関連の負債を差し引いたうえで、普通株主に帰属するビットコインの価値を示す。

既存のmNAV（純資産価値に対する株価）も見直した。今後は株価を1株当たり純ビットコイン（Net BTC Per Share）ベースで比較する。価値の希薄化を判断する基準線は、従来と同じ1.0倍に据え置く。既存の「Amplification」指標は、資本構成が普通株のビットコイン価格感応度をどの程度増幅するかを示す「ビットコイン・エクイティ・マルチプライヤー（Bitcoin Equity Multiplier）」として再定義した。

あわせて、BTCハードルARR（BTC Hurdle ARR）とBTCフロアARR（BTC Floor ARR）も導入した。BTCハードルARRは、ストラテジーの実質的な資金調達コストを意味する。ビットコインの年平均収益率がこれを上回れば、プラスの収益スプレッドを確保できることを示す。BTCフロアARRは、現在の資本構成を前提に、BTCレーティング（BTC Rating）1.0倍を維持するために必要な最低年平均収益率を指す。

このほか、自社サイトには200週移動平均に対するビットコインプレミアム（Premium to 200WMA）や恐怖・強欲指数（Fear & Greed Index）などの市場指標も追加した。ストラテジーは、今回の見直しによって、投資家がビットコインを資産であると同時にネットワーク、デジタル資本（Digital Capital）として、より正確に理解できるようになると説明した。事業構造についても、より透明性高く評価できるようにしたと付け加えた。