S&P、サムスン電子の格付け見通しを「ポジティブ」に引き上げ　27年売上高821兆ウォン予想

米格付け会社S&Pグローバル・レーティングは、サムスン電子の信用格付け見通しを「安定的」から「ポジティブ」に引き上げた。人工知能（AI）の普及に伴うメモリーのスーパーサイクルと高帯域幅メモリー（HBM）の競争力強化を背景に、今後少なくとも2年間は業績改善が続くと判断したためだ。S&Pは、メモリーの供給不足が来年まで続き、サムスン電子が最大の恩恵を受けるとみている。

S&Pは7月21日付のリポートで、今回の見通し引き上げについて「メモリー産業の構造的成長のなかで、サムスン電子が技術競争力の強化を通じてHBMとファウンドリー（半導体受託生産）市場でシェアを拡大し、今後少なくとも2年間は堅調な営業実績を維持するとの見方を反映した」と説明した。

S&Pは、サムスン電子が世界最大のメモリー半導体メーカーとして、メモリーのスーパーサイクルの最大の受益者になると分析した。AIデータセンター投資の拡大に伴う需要増と限られた供給が重なり、価格上昇を後押ししているという。実際、一部のDDR5チップ価格はすでに前年の3〜4倍に上昇した。

年間売上高は2026年に約683兆ウォン（約74兆円）、2027年に約821兆ウォン（約88兆9000億円）と、過去最高を更新する見通しだ。EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）も2025年の91兆ウォン（約9兆9000億円）から、2026年に約393兆ウォン（約42兆6000億円）、2027年に約502兆ウォン（約54兆3000億円）へと4倍超に膨らむと予想した。

S&Pは、メモリーの供給不足が今後少なくとも2年間は解消しにくいとみている。世界の主要ハイパースケーラー4社の2028年の設備投資は、2024年比で4倍の1兆ドルに拡大する見込みで、そのかなりの部分がAIデータセンターの構築に向かうとした。一方、実質的な供給増が表れるのは2028年以降になると予想しており、2026〜2027年の需給不均衡は一段と深まると指摘した。

長期供給契約（LTA）とカスタムメモリーの拡大も、市況変動を和らげる要因に挙げた。供給不足が続くなかで、顧客企業はおよそ3〜5年の長期供給契約を求めている。製品の個別設計比率も高まっており、受注の見通しが立ちやすくなることで、市況悪化局面でも収益性を守りやすくなるという。

S&Pは、サムスン電子がHBMとファウンドリー事業でも有意な進展を遂げるとみている。最新のHBM4製品では1c DRAMと4ナノメートルのベースダイを組み合わせ、技術面で優位性を確保したと評価した。前世代のHBM3Eで直面した歩留まり問題も、かなりの部分を解消したと判断した。

ファウンドリー部門でも、先端工程の歩留まりが正常化局面に入りつつある。最大手の台湾TSMCの生産能力制約が重なれば、サムスン電子が実質的な代替先として浮上する可能性があるとS&Pはみている。

S&Pは、サムスン電子が慎重な財務運営方針を維持すると判断した。生産能力拡大に伴い、年間設備投資は2025年の52兆ウォン（約5兆6000億円）から、今後2年間は81兆〜84兆ウォン（約8兆8000億〜9兆1000億円）へ増える見込みだ。一方で潤沢な現金創出を背景に、フリーキャッシュフローは昨年の33兆ウォン（約3兆6000億円）から、今年は201兆ウォン（約21兆8000億円）、来年は288兆ウォン（約31兆2000億円）へ大きく増えると推計した。

カン・ギョンジュ記者 qurasoha@hankyung.com