世界の石油備蓄が底をつく　ホルムズ海峡の再封鎖長期化で原油市場に緊張

長引く戦争への懸念

IEA、戦略備蓄は25%しか残らず

民間在庫も大半を取り崩し

IMF「長期封鎖なら打撃拡大」

米国とイランの武力衝突が再開し、世界の原油市場が再び揺れている。ホルムズ海峡の再封鎖が長期化すれば、休戦の了解覚書（MOU）締結前を上回る衝撃となる可能性がある。戦争初期の供給空白を埋めた戦略石油備蓄が相当程度取り崩され、市場の衝撃を吸収する緩衝材が弱まっているためだ。

「原油在庫はほぼない」

7月15日時点で、米国とイランは5日連続で攻防を続けている。戦争初期に比べて攻撃の強度は弱まったものの、ホルムズ海峡を自由に行き来できない状況は変わらない。原油供給への懸念が強まる理由だ。

原油供給不足による需給の混乱は、戦争初期より深刻になる可能性がある。国際エネルギー機関（IEA）が7月16日に示したところによると、加盟国は戦略石油備蓄の相当部分をすでに取り崩した。加盟国が3月に公表した4億バレル規模の緊急備蓄放出計画のうち、約75%を市場に供給したという。追加放出の余地は大きくないことを意味する。

民間在庫も大幅に減った。エネルギーコンサルティング会社エナジー・アスペクツ（Energy Aspects）によると、開戦直前まで政府の戦略備蓄を除く民間市場の余剰在庫は約4億バレルあった。だが足元では、在庫はほぼ底をついたもようだ。ある石油トレーダーは英フィナンシャル・タイムズ（FT）に「積み上げていた余裕分は使い切った」と語った。

石油製品市場の供給も逼迫している。世界第2位の軽油輸出国であるロシアでは、製油施設がウクライナのドローン攻撃を受け、自国需要を満たすことさえ難しくなっている。

市場全体の心理悪化も見込まれる。戦争初期には早期終戦への期待から、エネルギー価格は実際の需給より低い水準で形成されていた。いまは米国とイランの交渉がどう進んでも、過去のような自由な海峡通航は望めないとの悲観論が強まっている。国際通貨基金（IMF）は、在庫が補充されなければ次のエネルギー危機で世界経済がより大きな市場ショックに直面しかねないと警告した。

11月まで長引く可能性も

エネルギー業界では、海峡が全面的に再開放されても、原油輸送が通常水準を回復するまで2〜3カ月かかるとみている。生産停止が長引けば油田の再稼働が遅れ、一部地域では生産能力が恒久的に低下するとの懸念もある。イランがドナルド・トランプ大統領を圧迫するため、11月の米中間選挙前まで封鎖を長引かせる可能性も不安材料だ。

フランスの投資銀行ナティクシス（Natixis）のジョエル・ハンコック上級コモディティーアナリストは「外交的な突破口が開けるまでは、供給の流れが正常化するシナリオはもはや有効ではない」と指摘した。ゴールドマン・サックス（Goldman Sachs）は、湾岸地域の輸出回復の鈍さが続けば、2026年10〜12月期の北海ブレント原油価格が1バレル=110ドルを超える可能性があると見通しを示した。9月物のブレント原油先物は、米国が先週イラン空爆を再開した後、1バレル=84ドルまで上昇した。

戦争の長期化で、各国のエネルギー転換の歩みも鈍るとの見方がある。ロシアのウクライナ侵攻でエネルギー危機が表面化した2022年と似た展開になりうるという。当時も当初は戦争がエネルギー転換の好機と受け止められたが、各国政府は短期的な供給安定を優先し、結果として代替的な化石燃料の調達先を探った。

ダウ・ジョーンズのエネルギー部門責任者、ジェイミー・ブリトは「地政学的危機が深まるほど、政府と企業の限られた予算はエネルギー転換より供給安定に優先配分される可能性が高い」と分析した。ベトナムやインドなど一部の国では、石炭火力発電所の増設を検討している。

ハン・ミョンヒョン記者 wise@hankyung.com