トランプ氏、対イラン圧力強化　地上軍投入も示唆

米国がイランとの戦争で決定打を狙い、地上軍投入のシナリオまで検討していることが分かった。

7月15日に海外メディアが伝えたところによると、ドナルド・トランプ米大統領は前日のホワイトハウスでの会議で、側近から地上戦投入作戦の報告を受けた。2月28日に中東戦争が始まって以降、米軍は空爆に限ってイランを攻撃してきた。米軍がイラン領内に入ったのは、3月末に戦闘機パイロットを救出した際だけだった。

軍事作戦の範囲をホルムズ海峡周辺にとどめず、拡大する案も検討しているという。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、大きく3つの戦略が浮上している。空爆を強化する案、地下の核施設を爆撃する案、地上軍を投入して海峡近くの島を占領する案だ。

イラン産原油の90%が通過するハルク島が最有力の標的に挙がっている。トランプ大統領は最近のフォックスニュースのインタビューで、同島への地上軍投入について「話すことはできない」と述べた。そのうえで「われわれがイランを十分に弱体化させ、押し戻すことができれば、そうするだろう」と語った。

地上軍が投入されれば、戦争の様相は全面戦争に変わる可能性が高い。トランプ大統領がイランを再び交渉の場に引き戻すため、圧力を強めているとの見方もある。

ソン・ジュヒョン記者 handbro@hankyung.com