米・イランの軍事緊張が再び最高潮　ホルムズ封鎖再開で戦争再開の危機

ホルムズ海峡を巡る米国とイランの軍事的緊張が再び最高潮に達している。米軍が3日連続でイラン本土を空爆し、イランも中東の米軍基地を狙って反撃に動いた。6月の終戦了解覚書（MOU）締結前の対立局面に逆戻りした様相だ。

米軍の中東作戦を統括する中部軍（CENTCOM）は7月13日、トランプ大統領の指示に基づき、3日連続でイランに夜間空爆を実施したと発表した。米東部時間午後4時45分（イラン時間7月14日午前0時15分）に始まった空爆は約5時間続き、同日午後10時15分に終わった。

中部軍は、ブシェール、チャバハル、ジャスク、コナラク、アブムサ、バンダルアバスを含むイラン全土の軍事目標を攻撃したと明らかにした。

標的には沿岸防衛システムのほか、ミサイル基地、ドローン基地、海上戦力が含まれた。

中部軍は、5万人を超える米軍兵力が中東全域に展開し、即応態勢を維持していると付け加えた。

米軍は7月14日午後4時（日本時間7月15日午前5時）から、ホルムズ海峡でイラン船舶に対する封鎖も再開すると表明した。6月18日の終戦MOU締結にあわせて封鎖を解除していたが、1カ月で再び封鎖措置に踏み切った。

米国は軍事攻撃と海上封鎖を同時に進めており、事実上MOU以前の対決局面に戻った。一部では、米国が全面戦争の再開に向けて動き始めたとの懸念も出ている。

トランプ大統領はCBSやロイター通信などが報じた内容によると、7月10日に議会へ書簡を送り、イランに対する軍事行動を7月7日に再開したと正式に通知した。1973年制定の戦争権限法は、大統領が軍事行動を始めた場合、48時間以内に議会へ通知するよう定めている。議会の承認がなくても、最長60日間は大統領権限で作戦を継続できる。

トランプ大統領は7月16日午後9時（日本時間7月17日午前10時）に国民向け演説を予定しており、イラン問題を巡って重大な発表をするとの観測が出ている。

イランも反撃の度合いを強めている。イランの半官営ファルス通信は、イスラム革命防衛隊がヨルダン国内の米軍基地を弾道ミサイルで攻撃したと報じた。

革命防衛隊は別の声明で、今回の空爆はヨルダンに対する敵対行為ではなく、自国民を殺害した米軍への正当な対応だと主張した。そのうえで、域内の米軍基地撤収を求める声に加わるようヨルダン側に促した。イランメディアのヌールニュースは、革命防衛隊がバーレーンの米軍基地や武器庫、衛星通信施設も攻撃したと伝えた。

ホルムズ海峡では民間船舶を狙った攻撃も続いた。アラブ首長国連邦（UAE）国防省は7月14日、ホルムズ海峡を通過していたタンカー2隻がイランの攻撃を受け、乗組員1人が死亡し、8人が負傷したと発表した。

英国海事貿易機関（UKMTO）は、オマーン時間7月14日午前1時4分ごろ、オマーンのカルハット北東約74キロの海上で、タンカー1隻が正体不明の飛翔体に攻撃されたとの通報を受けたと明らかにした。カルハットはホルムズ海峡から直線距離で約500キロ離れており、この船舶はUAEが公表した被弾タンカーとは別の船である可能性がある。

シン・ヨンヒョン 韓経ドットコム記者 yonghyun@hankyung.com