「寝て起きれば首位交代」　日本株の時価総額首位、今年7回入れ替わる［東京Now］

日本株では今年に入り、時価総額首位の座が相次いで入れ替わっている。トヨタ自動車が長く守ってきた首位をソフトバンクグループ、キオクシアホールディングスが順に奪い、今回は三菱UFJフィナンシャル・グループが首位に立った。

自動車が中心だった日本株の主役は、人工知能（AI）、半導体、金融へと急速に広がっている。時価総額の過半をサムスン電子とSKハイニックスの「半導体2強」が占める韓国株とは対照的な構図だ。

7月13日の東京株式市場で、三菱UFJは2.31%高の3541円で取引を終えた。時価総額は41兆9048億円に膨らみ、トヨタ（40兆8659億円）とキオクシアホールディングス（36兆5831億円）を上回って日本企業の首位となった。

日本の金融機関が時価総額首位に立つのは、1986年の住友銀行以来40年ぶりだ。日本経済新聞は、バブル崩壊や不良債権、デフレ、マイナス金利を経験した日本の銀行業界の復活を象徴する出来事だと報じた。

今年の日本株の時価総額首位は、トヨタ→ソフトバンクグループ→トヨタ→キオクシアホールディングス→トヨタ→三菱UFJの順で移り変わり、計7回入れ替わった。

三菱UFJの浮上は、今年の日本株をけん引してきた主導銘柄の変化の延長線上にある。年初はトヨタが日本最大企業の地位を保っていたが、その後はAI関連への期待が膨らみ、ソフトバンクグループの株価が急騰した。

ソフトバンクグループは、AI半導体やデータセンター投資の拡大期待を追い風に、トヨタを抜いて時価総額首位に立った。日本株で自動車ではなくAI投資会社が首位に立ったことで、投資家の関心が伝統的な製造業から先端技術へ移っていることが鮮明になった。

その後はトヨタが首位を奪い返したが、今度はメモリー半導体価格の急騰と業績改善期待を背景に、キオクシアホールディングスが首位に浮上した。AIデータセンターの拡大でNAND型フラッシュメモリーとDRAMの需要が増え、メモリーメーカーの企業価値が急速に見直されたためだ。

今回は金融株がこれに続いた。三菱UFJは、日本銀行の金利正常化、企業向け融資需要の回復、海外金融事業の成長、株主還元拡大への期待を支えに、時価総額首位に浮上した。

かつての日本株は、トヨタやNTTなど一部の大型株が時価総額上位を長く独占する構図だった。だが今年は、主要な成長テーマが切り替わるたびに、時価総額首位も交代している。

日経は、日本株の投資対象が多様化したと分析した。自動車だけでなく、AI投資、半導体価格の上昇、金利正常化といった異なる成長ドライバーが同時に作用しているという。

もっとも、日本株の変動性が高まったとの指摘もある。AIや半導体は期待が素早く株価に織り込まれやすい業種で、金融株は金利見通しに敏感に反応する。日本銀行の利上げペースやAI投資の持続性、メモリー価格の動向次第では、時価総額首位が再び入れ替わる可能性がある。

東京=チェ・マンス特派員 bebop@hankyung.com