マラ、テキサスで2GWのAIキャンパス構築へ　株価14%急騰

米ビットコイン採掘会社のマラホールディングスが、テキサス州で大規模な人工知能（AI）インフラの整備を進める。

マラは7月9日、HIF USAと、テキサス州にある1200エーカーの電力供給用地を取得する契約を結んだと発表した。対象地は、高性能コンピューティング（HPC）とビットコイン採掘の双方に対応するデータセンターとして開発する予定だ。

同社はこの用地で最大2ギガワット（GW）の電力網を確保できるとみている。テキサス州の電力網運営機関の承認などを前提に、2027年10月までに1GW、2028年4〜6月期までに最大2GWの電力供給能力を確保できる見通しだ。

今回の取得契約は、最大6億ドルを段階的に支払う方式とした。支払いは規制当局の承認、土地取得、用地へのアクセス権の確保、データセンターのテナント確保に応じて順次実施する。HIF側は、マラがデータセンターのテナントを確保した後も、同施設の少数持ち分を保有する。

テキサス州に建設する新たなデータセンターが全面稼働すれば、マラの総電力供給容量は4.8GWとなり、従来のほぼ2倍に増える。フレッド・ティール最高経営責任者（CEO）は「信頼性が高く、拡張可能な電力にアクセスできる用地の価値は一段と高まる」と述べた。

市場も即座に反応した。マラ株は7月9日の取引開始直後、前日終値比で約14%上昇した。