米、イラン追加空爆で国際原油急騰　WTIは75ドル突破

米国がイランに対して2日連続で空爆に踏み切り、国際原油価格が急騰した。中東地域のエネルギー供給に支障が出るとの懸念が再び強まったためだ。

ブルームバーグによると、7月8日の取引で米国産標準油種のWTI先物は一時2.2%上昇し、1バレル=75ドルを超えた。前日に4%超上昇したのに続き、上昇基調を保った。北海ブレント先物も1バレル=78ドル近辺で取引を終えた。

米中央軍は7月8日、イランがホルムズ海峡の航行の自由を脅かす能力を弱めるため、追加空爆を始めたと明らかにした。これに対しイランは、域内の米軍基地を標的とする大規模な報復作戦を予告した。

トランプ米大統領は前日の7月7日、イランとの一時的な和平合意が終了したと表明し、イランの港湾に対する封鎖を再開する可能性にも言及した。原油価格がさらに上昇する可能性があると警告し、空爆対象にイランの主要な原油輸出拠点であるハルグ島が含まれる可能性も示唆した。

トランプ大統領は自身のSNSで、今回の攻撃はイランによる船舶攻撃への「報復」だと表明した。「こうした事態が再び起きれば、状況ははるかに深刻になる」とも書き込んだ。

市場では、ホルムズ海峡の運航に支障が出るかどうかが焦点になっている。TP ICAPのスコット・シェルトン氏は「ホルムズ海峡が再び閉鎖される事態になれば、原油価格はさらに10ドル程度上昇する可能性がある」と指摘した。一方で「原油の流れが維持されれば、現在の水準から大きく上がることはないだろう」と語った。

キャタリスト・エナジー・インフラ・ファンドの共同ポートフォリオマネジャー、ヘンリー・ホフマン氏は「ホルムズ海峡は完全に正常化した形で再開されたことがない」と述べた。そのうえで、今回の衝突で追加の生産停止が起きる可能性があると分析した。

ANZグループのアナリストらは「直近48時間の出来事は、米国とイランの一時的な和平合意が崩れた場合、原油供給の混乱が再燃し得るとの懸念を強めた」と分析した。イランが統制力の回復を図るなか、供給回復の流れが止まるリスクも高まったと指摘した。