アップル、中国製DRAM採用を検討　韓国メモリー独走にけん制

中国製DRAMを探るアップル、揺らぐ韓国メモリー優位

アップル、CXMT製DRAMを試験

DRAM高騰でIT製品価格が上昇

米商務省に調達承認を要請

トランプ政権下で通商報復の懸念

業界「構造的な警告信号」

人工知能（AI）ブームを背景に半導体のスーパーサイクルが続くなか、韓国メモリーに対する世界市場のけん制が本格化している。モルガン・スタンレーが「メモリー利益はピークを過ぎた」とのリポートを公表したのに続き、アップル（Apple）は中国製DRAMの採用を検討し始めた。韓国メモリーの独走が完成品価格を押し上げる「チップフレーション」を招き、世界のビッグテックや米当局が多方面から圧力を強めている。

アップル、「中国カード」を探る

サムスン電子の株価は7月7日に6.92%下落し、7月8日も6.25%下げた。SKハイニックス（SK hynix）も7月8日に5.68%安となり、210万ウォン（約22万8000円）を下回った。韓国メモリーの独走に対し、巨大テック企業のアップルが反旗を翻したとの報道が広がったためだ。

英フィナンシャル・タイムズ（FT）などによると、アップルは最近、中国市場で販売するiPhoneなどへの搭載を視野に、中国の長鑫存儲科技（CXMT）のメモリー製品の試験を始めた。中国製メモリーの調達承認を得るため、米商務省と緊密に接触しているほか、ドナルド・トランプ政権や米議会内の友好勢力を相手にロビー活動も進めているという。韓国製メモリー価格が急ピッチで上昇するなか、CXMTという「第4の選択肢」を正式に示し、価格交渉の主導権を取り戻す狙いとみられる。

もっとも、米連邦政府の法規制という壁は厚い。米国は2022年に成立した国防権限法（NDAA）で、CXMTなどが生産した半導体を連邦政府が調達して使用できないよう定めた。制度は2027年12月23日に施行されるが、これを覆すには議会による法改正が欠かせない。

トランプ政権にとっても、中国製メモリーの大規模調達を認める判断は容易ではない。国内の半導体生産拡大を最優先に掲げるなかで、「高くても米国製を使うべきだ」というトランプ大統領の原則が揺らぐうえ、中間選挙を控えて野党に強力な攻撃材料を与えかねないためだ。

トランプ発の通商報復に警戒

それでも韓国の半導体業界が警戒を緩められないのは、米国の司法・通商両面の圧力が目前に迫っているためだ。米国の消費者と中小企業は最近、メモリー大手3社を相手取り、DRAM価格カルテルを巡る集団訴訟を起こした。原告側は、3社が寡占的地位を悪用し、汎用DRAMの供給を人為的に絞って価格を急騰させたと主張している。

より大きなマクロ面の不確実性は、ワシントン発の通商リスクだ。サムスン電子とSKハイニックスの世界メモリー市場での合算シェアは60%を超える。米政権がこれを貿易不均衡や自国企業への侵害を伴う独占状態とみなし、問題視する可能性がある。

日本経済新聞は7月8日、米政権が韓国メモリー企業の過度な独占を理由に、生産拠点の米国への強制移転や追加投資、特許や中核技術の共有を求める可能性があると警告した。1980年代に米国が日米半導体協定と為替圧力を使い、世界メモリー市場を席巻していた日本を沈めた事例を想起させる展開だ。

韓国の半導体業界は、今回の多方面からのけん制を好況局面の頂点で表面化した構造的な警告信号として受け止めている。業界関係者は「過去には不況期に価格を下げるよう求める圧力があったが、今は状況が違う」と指摘したうえで、「韓国メモリーの独占と価格急騰に疲弊した世界のビッグテックや消費者が、訴訟を起こし、中国製の代替材を探すなど、本格的に実力行使へ動き始めた」と語った。

キム・チェヨン記者／ワシントン＝イ・サンウン特派員 why29@hankyung.com