ビットコイン反発、ストラテジー売却ショックこなし　資金調達率は年率9%に回復

ビットコイン（BTC）はストラテジー（Strategy）の売却発表後に6万1300ドルまで下落したが、ほどなく反発した。デリバティブ指標も一部で持ち直したものの、強気転換を確信するにはなお早い。

コインテレグラフが7月6日に報じたところによると、ビットコインの無期限先物の年率換算の資金調達率は同日、9%まで上昇した。デリバティブデータプラットフォームのラエビタスは、買いと売りのレバレッジ需要が均衡を取り戻しつつある兆候だと分析した。前週土曜日にマイナスだった資金調達率は、中立水準に戻ったという。

ただ、オプション市場ではなお警戒感がくすぶる。デリビット（Deribit）ではプット（売り）オプションのプレミアムがコール（買い）オプションを上回り、プットコールレシオは1.15だった。一般にこの指標が2倍を超えると極端な不安心理を示すとされるため、足元の水準は中立圏の範囲内にとどまっている。

ビットコイン現物ETFの資金フローには反転の兆しも出た。米国上場のビットコイン現物ETFは前週金曜日に2億2300万ドルの純流入を記録し、10営業日連続の純流出に歯止めがかかった。ただ、6月の月間累計の純流出額は45億1000万ドルと過去最大に膨らんでいる。

ストラテジーの財務状況も市場の関心を集めている。同社は今回のビットコイン売却で2億1600万ドルの現金を確保し、配当支払いと債務返済余力を巡る懸念を一部和らげた。現在の手元資金は約17カ月分の配当を賄える水準にある。ただ、ビットコインの平均取得単価と比べた含み損は、現在値ベースで80億ドルに達する。

オンチェーンデータでは売り圧力の緩和も示された。オンチェーン分析プラットフォームのグラスノード（Glassnode）によると、長期保有者が取引所に移した数量は1日平均4130BTCと、1週間前の8040BTCからほぼ半減した。コインテレグラフは、現物ETFへの純流入が続かない限り、デリバティブ市場の参加者は6万5000ドル超の持続的な上昇に懐疑的な見方を保つ可能性が高いと伝えた。