国際原油、ホルムズ海峡の輸送正常化とOPECプラス増産で下落

国際原油価格は、ホルムズ海峡を通る原油輸送の正常化と石油輸出国機構（OPEC）プラスの増産決定を受けて下落した。

ブルームバーグによると、7月5日の取引で北海ブレント先物は1バレル=72ドルを下回り、米国産標準油種（WTI）は68ドル前後まで下げた。

ホルムズ海峡では、米国が保護する航路に沿って原油や液化天然ガス（LNG）の輸送が徐々に正常化している。先週末には一部タンカーが突然引き返したり、迂回航路を選んだりしたが、日曜日から運航回復の兆しが出ている。

供給拡大への期待も原油相場を押し下げた。サウジアラビアとロシアが主導するOPECプラスの7カ国は、来月から日量18万8000バレルの追加増産で合意した。数年前に実施した減産措置を段階的に戻す対応にあたる。

もっとも、直ちに実際の供給増につながるわけではない。中東情勢の安定を踏まえ、生産拡大の意志を改めて確認したとの受け止めが広がっている。

ブレント先物は、米国とイランが一時的な和平合意に達して以降、4〜6月期だけで約30%下落した。これに伴い、ホルムズ海峡を通る原油輸送も急速に正常化している。

市場では、原油価格に一段の下落余地があるとみている。シティグループは、年末のブレント価格が1バレル=60ドル前後まで下がる可能性があると予想した。

中東の主要産油国も増産を急いでいる。サウジアラビアの原油輸出はすでに紛争前の水準に近づいた。紛争中にOPECを脱退していたアラブ首長国連邦（UAE）も輸出を正常化した。

市場では、供給が需要を上回り始めたことを示す兆候も出ている。ブレントとドバイ原油の先物市場は、期近物が期先物より安いコンタンゴ型に転じた。現物原油も先物価格を下回る水準で取引されている。

一方、イランでは先週末、米国とイスラエルの空爆で死亡した最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイ師の国葬が始まった。2月末に始まった米国・イスラエルとイランの武力衝突後では初の大規模な葬儀となる。