メモリー価格、7〜9月も上昇　DRAM13〜18%高、PC・スマホ重荷で伸び鈍化

メモリー半導体の価格上昇は2026年7〜9月期も続く見通しだ。人工知能（AI）サーバーやハイパースケールデータセンター向け需要が供給を引き続き圧迫しているためだ。ただ、PCやスマートフォンメーカーの負担が限界に近づいており、ここ数四半期のような急ピッチの値上がりにはブレーキがかかりそうだ。

トムズハードウェアが7月4日に伝えた。市場調査会社トレンドフォース（TrendForce）は報告書で、7〜9月期の汎用DRAMの契約価格が前四半期比13〜18%上昇すると予想した。NANDフラッシュの契約価格も10〜15%上がる見込みだ。上昇率は2桁を保つものの、4〜6月期に約60%上昇した局面と比べると、伸びは鈍る可能性が高い。

価格上昇が鈍るのは、供給が十分になったからではない。トレンドフォースは、消費者向け電子機器メーカーが数カ月続いたメモリー値上げをこれ以上吸収しにくくなったことを主因に挙げた。メモリーの供給不足はなお続く一方、PCやスマートフォンなど最終消費市場では価格転嫁の余地が限界に近いという。

メモリー市場の主役は依然としてAIだ。AI推論システムや大規模データセンター向け需要が、DRAMとNANDの供給を引き締めている。メモリーメーカーも採算性の高いサーバー向け製品に生産能力を優先配分している。このため、PCやスマートフォン需要が鈍っても、民生向けメモリーの供給は潤沢になっていない。

市場は企業向けと消費者向けに分かれている。サーバーDRAMは7〜9月期も供給不足が続く見込みだ。ただ、一部の数量は長期供給契約で押さえられており、価格の上昇幅は緩やかになるとみられる。トレンドフォースは、中央演算処理装置（CPU）の供給改善を受け、x86プロセッサーとRDIMMを基盤とするAIサーバーの構築が2027年まで堅調に続くとみている。

一方、消費者市場の負担は重くなっている。ノートパソコンメーカーは在庫補充を続ける見通しだが、上昇したメモリーコストは製品価格に反映され始めた。トレンドフォースは、この流れが2026年の残る期間のPC出荷の重荷になりうると分析した。

スマートフォンメーカーも同じ圧力にさらされている。低電力DRAMのLPDDR価格が高止まりしており、多くのメーカーが端末価格の引き上げを検討すると予想される。同時に、消費需要が弱まるなか、生産計画にはより慎重に向き合う公算が大きい。

ストレージ市場でも同様の動きが出ている。PCメーカーは2026年前半にクライアントSSDの在庫を相当積み上げた。このため、追加の値上げを受け入れる余地は小さくなった。供給側も契約交渉で従来より柔軟に対応しており、SSD価格の上昇幅は抑えられる方向にある。半面、企業向けストレージはAIインフラ投資の恩恵を受け続けている。

グラフィックスメモリーと小売製品の市場は相対的に弱い。トレンドフォースは、エヌビディア（NVIDIA）のRTX PRO 6000ブラックウェルが、期待されたほどGDDR7需要を引き出せていないと指摘した。ノートパソコン出荷の不振も、グラフィックスメモリー需要を弱める要因に挙げた。USBフラッシュドライブやメモリーカードといった小売製品も、上流のコスト上昇分を消費者に転嫁しにくく、低調な流れが続いている。

PC組み立て需要の立場からみると、当面の値下がりは見込みにくい。AIインフラがメモリー業界の最優先の供給先である以上、DRAMとNANDの価格は引き続き上昇する可能性が高い。ただ、消費者市場の負担が限界に近づくにつれ、値上がりのペースはこれまでより緩やかになりそうだ。

キム・デヨン 韓経ドットコム記者 kdy@hankyung.com