米半導体ETFが高値から急落、ビットコインは反発　投資家の関心移る兆し

上半期にAIブームを追い風として急騰したメモリー・半導体関連株が、足元では高値から大きく下げる一方、ビットコイン（BTC）は安値から反発している。投資家の関心が移り始めた兆しとの見方が出ている。

コインデスクが7月3日に伝えたところによると、ラウンドヒル・メモリーETF（DRAM）は上半期だけで2倍超上昇し、ヴァンエック半導体ETF（SMH）も60%上げた。これに対し、ブラックロックのiシェアーズ・ビットコイン・トラスト（IBIT）は同じ期間に30%下落した。

もっとも、直近の値動きには変化が出ている。ラウンドヒル・メモリーETFは6月22日の過去最高値から約25%下落し、ヴァンエック半導体ETFも12%下げた。ビットコインは7月1日に5万8000ドルを割り込んだ後、足元では6万1000ドル台を回復した。

半導体関連株の下落には、メタ・プラットフォームズ（META）の事業再編が影響した。ブルームバーグは、メタが余剰GPU演算資源を外部販売する「メタ・コンピュート」事業部門を新設すると報じた。この報道は、AIインフラ需要の拡大で恩恵を受けてきたGPU賃貸企業に直撃した。ビットコイン採掘から高性能コンピューティング（HPC）・GPUホスティングに事業転換したアイレン（IREN）、サイファー・デジタル（CIFR）、テラウルフ（WULF）は、そろって過去最高値から20%以上下落した。

コインデスクは、ここ数カ月はAIインフラに資金が集中し、暗号資産市場からは資金が流出していたと指摘した。そのうえで、半導体主力株の下落とビットコインの反発が重なった足元の動きは、投資家がデジタル資産へのリスク資産配分を再調整し始めた最初のシグナルとなる可能性があると分析した。ただ、この動きが持続的な資金移動につながるかどうかを判断するのは時期尚早だと付け加えた。