NY株式市場、半導体株売りで主要3指数がそろって下落　マイクロンは10%安

米ニューヨーク株式市場では、半導体株への利益確定売りが広がり、主要3指数がそろって下落して取引を終えた。

7月1日（現地時間）のニューヨーク証券取引所（NYSE）で、ダウ工業株30種平均は前営業日比13.96ドル（0.03%）安の5万2305.24で終えた。

S&P500種株価指数は16.13ポイント（0.22%）安の7483.23、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は173.69ポイント（0.66%）安の2万6040.03でそれぞれ引けた。

半導体株には一斉に売りが出た。エヌビディア（NVIDIA）が1.25%安、ブロードコム（Broadcom）が2.23%安、マイクロン（Micron）が10.57%安、AMDが6.89%安、インテル（Intel）が9.03%安、アプライドマテリアルズ（Applied Materials）が9.97%安、ラムリサーチ（Lam Research）が9.71%安、サンディスク（SanDisk）が10.62%安だった。半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数も6.27%急落した。

一方、アップル（Apple）は1.73%高、マイクロソフト（Microsoft）は3.02%高、アマゾン・ドット・コム（Amazon）は1.41%高、グーグル親会社のアルファベット（Alphabet）は1.07%高、テスラ（Tesla）は1.12%高と、ほかの人工知能（AI）関連の大型ハイテク株はおおむね下値を保った。

フェイスブック親会社のメタ（Meta）は、人工超知能（ASI）開発に向けて整備した演算インフラの余剰資源を外部に販売する可能性があると伝わり、8.81%急騰した。メタのクラウド事業参入を示唆する内容で、実現すればアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）、マイクロソフトのAzure、グーグルクラウドの3社が主導してきた市場構図に変化が生じる可能性がある。

取引時間中には、ケビン・ウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長のタカ派発言も相場の重荷となった。ウォーシュ議長はこの日、欧州中央銀行（ECB）フォーラムに出席し、「過去4週間でインフレリスクは低下した」と述べる一方、「周囲を見れば物価は高すぎる」と指摘した。

ウォーシュ議長が2%に設定されたFRBの物価目標を守る姿勢をにじませたことで、市場の利下げ期待は再び後退した。

国際原油価格は下落した。7月1日のロンドンICE先物取引所で、北海ブレント原油9月物は前営業日比1.9%安の1バレル=71.57ドルで終えた。ブレント原油先物は、米国とイスラエルによるイラン空爆前の2月26日以来の安値水準まで下げた。ニューヨーク・マーカンタイル取引所では、米国産標準油種WTIの8月物が1.3%安の1バレル=68.58ドルを付けた。

ドナルド・トランプ米大統領はこの日、ワシントンDC近郊のアンドルーズ統合基地で記者団に「イランの非核化は順調に進んでいる」と語った。さらに「彼らは非常に良い協議をした。われわれは見守る」と付け加えた。

ノ・ジョンドン 韓経ドットコム記者 dong2@hankyung.com