「猿NFT」のユガラボ、ソウルでイベント　コミュニティーへの信頼なお

2024年にビットコイン現物上場投資信託（ETF）が登場して以降、暗号資産市場では機関投資家の参入が加速している。そうしたなかでも、Web3本来の精神を掲げ、コミュニティーの力を重視するプロジェクトがある。ユガラボ（Yuga Labs）だ。

ユガラボは、非代替性トークン（NFT）「ボアード・エイプ・ヨット・クラブ（BAYC）」の運営会社。NFTが脚光を浴びた2020年代初頭には「猿NFT」で世界的なブームをけん引し、数億ドル規模の企業価値を認められるユニコーンに成長した。その後はNFT市場の下落で苦戦したが、NFTを活用したアニメーションやゲーム、メタバース「アザーサイド（Otherside）」の事業はなお進めている。

7月30日、ソウル市江南区にあるハッシュド本社で、ユガラボのコミュニティーイベント「Yuga Asia Tour」が開かれた。最近、最高経営責任者（CEO）に就いたマイケル・フィグ（Michael Figge）氏も会場を訪れ、注目を集めた。

「NFTの冬も耐えた。コミュニティーを強くする」

フィグCEOはイベントで、ユガラボの最優先の価値に「コミュニティー」を挙げた。「オンラインよりオフラインで築かれる関係を強めたい」と話し、今後もコミュニティーイベントを継続的に開き、多くの人とのネットワークづくりを進める考えを示した。

実際、ユガラボは直近45日間で世界各地で約30回のコミュニティーミートアップを開いた。アジアでは台北、香港、上海、ソウルで開催した。

フィグCEOは、NFT市場の低迷局面でもプロジェクトを支えたコミュニティーに謝意も示した。BAYCのフロア価格は2022年に一時153.7ETHを付けたが、足元では8.83ETHまで下がっている。

多くの人がBAYCの価格チャートだけを見て弱気相場だと考えるが、むしろ2013～2015年にビットコインがたどったサイクルに近いというのがフィグCEOの見方だ。価格は下落した一方、BAYCのユニークホルダー数は着実に増えている。直近2年間にNFTを購入した人の72%は、前のサイクルを経験していない新規利用者だと説明した。

そのうえで、価格は自然に上がるものではないと強調した。次の成長サイクルを迎えるには、優れたアイデアと、それを実行できる力が必要になると語った。

今後のBAYCの戦略も明らかにした。ユガラボは、オフラインコミュニティーの拡大、ブランド強化、メタバース生態系の高度化を中核事業として進める方針だ。

まずオフラインコミュニティーの拡大は、米国を拠点に進める。フィグCEOは、米マイアミでBAYCコミュニティー向けのクラブハウスを整備しているほか、世界のBAYC保有者が毎年集まるイベント「ApeFest」も開く計画だと明かした。

ブランド事業も強化する。フィグCEOは、BAYCを単なるNFTコレクションではなく、ひとつのライフスタイルブランドへ発展させる考えを示した。アパレル事業やグローバルブランドとの協業、会員同士がグッズを売買できるP2Pマーケットプレイスなどを拡充するという。

将来の収益源としては、BAYCの知的財産（IP）を活用したメタバース事業とアニメーション事業を挙げた。フィグCEOは、BAYCの世界観に基づくアニメーションを開発していると説明した。NFT利用者だけでなく一般層も楽しめるコンテンツをつくり、新たな利用者層を取り込むのが狙いだ。メタバース「アザーサイド」の高度化も続けている。現時点では利用者の確保より完成度の高いプロダクト開発を優先しており、今後はさまざまなコンテンツを順次公開する計画だ。

会場のBAYC保有者「信頼なお」

会場には発表開始の30分前から参加者が次々と集まり始めた。多くの来場者がBAYC関連のグッズを身につけていた。BAYCと書かれた帽子をかぶり、家族で訪れた姿も目立った。

韓国での開催だったが、会場ではさまざまな国籍の参加者が見られた。いずれもアジア圏に住むBAYC保有者で、フィグCEOに会うためソウルまで足を運んだという。

参加者はフィグCEOの発表に耳を傾けた後、自然に集まってBAYCの今後の計画やNFT市場について語り合っていた。

フィグCEOも発表後、参加者と積極的に交流した。通訳を伴って会場を回り、ホルダーとの写真撮影に応じたほか、プロジェクトに関する質問にも自ら答えた。

会場にいたBAYC保有者のうち、ハニー・ビー（Honey b）と名乗るインフルエンサーは「今回の参加者はみなBAYC自体が好きで来た人たちだ」と話した。「NFTの冬を経ても、これだけの規模のコミュニティーを維持しているプロジェクトは珍しい」と続けた。

匿名を求めた別の参加者は、保有するBAYCの価格が大きく下がったのは事実だとしたうえで、プロジェクトの可能性はいまも信頼していると語った。新任CEOが自ら韓国を訪れ、コミュニティーと対話する姿から、プロジェクトを立て直そうとする意志を感じたという。