米株100年の富、マグニフィセント7が24.2%創出　上位10社で29%

アップルやエヌビディア、マイクロソフトなど一握りの巨大テック企業の時価総額が急拡大し、米株式市場の100年の歴史で生まれた投資家の富の2割超をビッグテックが占めることが分かった。テスラはこの9年で歴代の「富創出企業」9位に浮上した。上場直後に急騰したスペースXも一時、歴代上位30社に入っており、技術株への資金集中が一段と強まったことが浮き彫りになった。

米紙ニューヨーク・タイムズは6月26日、アリゾナ州立大学（ASU）のヘンドリック・ベッセムバインダー教授（財務学）の最新研究をもとに、1926年以降に米株式市場で生まれた投資家の富のほぼすべてを、ごく少数の上場企業が生み出してきたと報じた。過去10年は技術企業の躍進で、富の集中がさらに加速したという。

9年でビッグテックに富集中

ベッセムバインダー教授は、企業の「生涯の富創出」を単純な株価上昇率ではなく、時価総額も加味して算出する。時価総額の大きい企業が10%上昇した場合、小型企業が同じ上昇率を記録するより、市場全体に生み出す富ははるかに大きいという考え方だ。分析には配当やM&Aに伴う収益に加え、インフレを反映した米1カ月物国債利回りとの比較も含めた。

同教授は1926年以降の上場企業データをもとに、長期で投資家にどれだけの富を生み出したかを分析してきた。2017年に最初の研究を公表し、今回は2025年末までの100年分のデータを反映して結果を更新した。

研究によると、米株式市場に上場した企業の96%超は、長期でみても米1カ月物国債の平均利回りである年3.3%すら上回れなかった。損失リスクがほぼない短期国債より低い収益率にとどまった企業が大半を占めたことになる。

その一方で、ごく少数の超大型企業が市場全体の収益を事実上支え、この100年の投資家の富の大半を生み出してきた。

とりわけ過去9年の順位変動は大きかった。2017年の研究では、1926〜2016年基準の富創出ランキングはエクソンモービル、アップル、マイクロソフト、ゼネラル・エレクトリック（GE）、IBM、アルトリア、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ゼネラル・モーターズ（GM）、ウォルマートなどの順で、伝統産業の企業が多くを占めていた。

今回は上位の顔ぶれがテック企業中心に入れ替わった。順位はアップル、エヌビディア、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン、ブロードコム、エクソンモービル、メタ、テスラ、ウォルマートの順だった。いわゆるマグニフィセント7が生み出した富は、100年全体の24.2%を占めた。伝統企業で上位10社に残ったのは、エクソンモービルとウォルマートの2社だけだった。

テスラ・スペースXが急浮上

とくにイーロン・マスク氏の企業の伸びが目立った。9年前の研究ではテスラは富創出企業の上位リストに入っていなかったが、足元では過去100年通算で9位に入っている。

さらに異例だったのがスペースXだ。ベッセムバインダー教授はニューヨーク・タイムズの要請を受け、6月16日のスペースX上場直後のデータをあらためて計算した。当時のスペースXは歴代上位30社に入っていた。その後は株価下落で現在のリストから外れたが、上場直後に一時でもその水準に達したこと自体が異例だった。

同教授は「ここ数年は規模が極めて大きい企業の収益率が非常に高く、上場直後のスペースXはその現象を示す代表例だ」と語った。

アップル・エヌビディアで1割超

アップルは1980年の上場以来、単独で過去100年の米株式市場全体の投資家の富の5.5%を生み出した。1999年上場のエヌビディアも全体の5.0%を創出し、アップルに次ぐ寄与度となった。これに対し、2017年の研究では上位5社を合計してようやく10%に達していた。

上位10社の比率も大きく高まった。今回の研究では、上位10社が過去100年の投資家の富の29%を生み出した。前回研究の17.1%から大幅に上昇した。ニューヨーク・タイムズは、この変化の背景としてAIと半導体を軸とするテック株の爆発的な成長を挙げた。

もっとも、こうした富の集中は投資家に新たなリスクももたらしている。技術企業の影響力が強まるほど、市場全体に投資していても実際にはAIや半導体関連銘柄への依存度が高まり、真の意味での分散投資は難しくなるためだ。

とくにスペースXのように時価総額が2兆ドルを超える超大型企業に巨額資金を集中投資することは、高い収益機会と引き換えに大きなリスクも伴うと、ニューヨーク・タイムズは指摘した。同紙は、アップルやエヌビディア、スペースXのような少数の技術企業が莫大な富を生み出してきた半面、こうした集中が市場全体のリスクを大きくしているとも伝えた。

今回の研究は、個別株投資の難しさもあらためて示した。大半の企業が国債利回りすら上回れない以上、どの企業が将来の勝者になるかを事前に見極めるのは極めて難しいためだ。

ソン・ジュヒョン記者／ニューヨーク＝パク・シニョン特派員 nyusos@hankyung.com