元イーサリアム財団関係者、財団の役割縮小で中核開発資金に構造的空白の懸念

イーサリアム（ETH）財団でコア開発向けの資金支援を担当していたトレント・バン・エップス（Trent Van Epps）氏は、財団の役割縮小が進む中で、中核開発資金に構造的な空白が生じる恐れがあると警告した。

コインデスクが6月26日に報じた。バン・エップス氏は「イーサリアムの長期的な分散化戦略は重要な転換期に入っている」としたうえで、「イーサリアム財団は権限を強めるのではなく、意図的に中心的な役割を縮小している。これに伴い、新たな資金調達機関を速やかに構築する必要がある」と述べた。

同氏は、コアプロトコルの開発には年間約3000万ドルが必要だと説明した。一方で、財団の資金は減少が続いているという。問題は技術的な需要の有無ではなく、ネットワークの安定性と安全性を支える公共財的な開発を、誰が継続的に支援するのかにあると指摘した。

今後10年間のイーサリアムのガバナンスについては、より分散した構造へ発展するとの見通しを示した。財団は限られた役割にとどまり、研究や商業化、エコシステム拡大を担う新たな組織が台頭するとの見方を示した。

一方で、イーサリアムは分散型金融（DeFi）、ステーブルコイン決済、EVMエコシステムでなお主導的な地位を維持していると付け加えた。こうしたネットワーク効果は、競合が容易に追随できないとも強調した。