マイクロン15.7%急騰でも米国株は高安まちまち、AI投資コスト負担が重荷

6月25日の米ニューヨーク株式市場は、半導体株が上昇した一方で主要3指数は高安まちまちだった。マイクロンの好決算がAI投資拡大への期待を支えた半面、AIインフラ投資のコスト負担が大きくなり、大型ハイテク株には売りが膨らんだ。

ダウ工業株30種平均は前営業日比0.14%高の5万1920.62で終えた。一方、S&P500種株価指数は0.01%安の7357.49と小幅安で引け、ナスダック総合株価指数は0.46%安の2万5358.60だった。

相場は取引序盤に上昇して始まったが、その後はAI投資拡大に伴う費用負担が意識され、ハイテク株を中心に上げ幅を縮めた。投資家は、AI需要の拡大が半導体メーカーには追い風となる一方、巨額のインフラ投資はビッグテックの収益性を損なう可能性がある点を材料視した。

こうした懸念は個別銘柄の値動きにも表れた。アップル（Apple）は、メモリーとストレージ向け半導体の価格上昇に対応してiPadとMacBookの値上げ計画を明らかにした後、6.1%急落した。エヌビディア（NVIDIA）とマイクロソフト（Microsoft）、アルファベット（Alphabet）も0.5〜3.5%下げた。

半導体株は一段高となった。マイクロン（Micron）は市場予想を上回る四半期決算と今後の業績見通しを発表し、15.7%急騰した。サンディスク（SanDisk）は22%上昇し、クアルコム（Qualcomm）、ウエスタンデジタル（Western Digital）、シーゲイト・テクノロジー（Seagate Technology）もそろって値を上げた。

BMOファミリーオフィスのキャロル・シュライフ最高投資責任者（CIO）は「1社の優れた業績は、結局のところ別の誰かがその費用を負担していることを意味する」と述べた。さらに「マイクロンの好決算も、顧客企業のコスト増を反映した結果だ」と指摘した。

経済指標は米景気の底堅さを改めて示した。米国の5月の物価上昇率はエネルギー価格の影響で3年ぶりに4%を上回った。1〜3月期の国内総生産（GDP）成長率の確定値は2.1%となり、従来推計の1.6%を上回った。新規失業保険申請件数も市場予想より減少し、労働市場の強さが続いた。

シュライフCIOは「物価は予想通り高めだったが、市場が懸念していたほどではなかった」と語った。そのうえで「最近の原油安を踏まえると、夏から秋にかけて物価上昇圧力が和らぐ可能性がある」との見通しを示した。

市場では、AI投資拡大局面で半導体企業とビッグテックの株価の差が当面続くかに関心が集まっている。AI需要が半導体各社の業績を押し上げる一方、それを支えるプラットフォーム企業にはコスト負担として作用し、投資家心理の差につながっている。