ビットコイン、一時5万8000ドルに後退　ETF流出ラッシュで市場揺らぐ

ビットコイン（BTC）は、現物上場投資信託（ETF）からの資金流出と大規模なオプション満期への警戒が重なり、2025年9月以来の安値となる5万8000ドルまで下落した。

コインテレグラフが6月25日に伝えたところによると、ビットコインは直近3営業日で約9%下げ、5万8000ドルを付けた。その後は5万9500ドル近辺までやや持ち直したが、機関投資家マネーの流出とオプション満期を控えた警戒感が重なり、戻りの勢いは限られている。

今回の下落局面では、ビットコインのロングポジションが10億ドル超清算された。一方、米S&P500種株価指数と金価格は取引時間中の下げをいずれも埋め、ビットコインとは対照的な値動きとなった。

機関投資家需要の鈍化も下押し圧力を強めている。米国の現物ビットコインETFでは、1日で4億6900万ドルの純流出が発生した。市場では、現物ETFの資金フローを機関投資家需要を測る代表的な指標と位置づけている。

6月27日に予定される約130億ドル規模のビットコインオプション満期も、投資家心理の重荷となっている。コールオプション全体の78%は行使価格が7万2000ドル以上で、足元の価格水準では大半が無価値のまま満期を迎える公算が大きい。デリバティブ取引所デリビット（Deribit）では、プットオプションの建玉がコールオプションを34億ドル上回っている。

ビットコインの企業保有で最大手のストラテジー（Strategy）で含み損が膨らんでいることも重荷だ。ストラテジーは2020年以降、総額641億ドルのビットコインを購入してきたが、足元の価格下落で評価損が大きく拡大している。

一方、AI関連のハイテク株には投資資金が流入している。マイクロンは好決算の発表後に16%急騰し、サンディスクは18%上昇した。アプライドマテリアルズも新たな半導体製造装置の公開を材料に10%上げた。米政府のAI産業支援策も、ハイテク株への投資心理を支えている。

ETF資金の流出、オプション満期の重圧、機関投資家需要の鈍化が同時に進み、ビットコインは当面、株式相場とは別個の軟調な流れをたどる可能性がある。