サムスン電子、米ADR上場が有力な選択肢に　KB証券は今年の営業益375兆ウォン予想

KB証券は6月25日、サムスン電子について、メモリー価格の上昇に伴う大幅な業績改善が鮮明になるなか、本格的なバリュエーション再評価局面に入ることが期待されると指摘した。目標株価は従来の53万ウォンから55万ウォンに引き上げ、投資判断は「買い」を維持した。

KB証券のキム・ドンウォン調査本部長は、6月時点の顧客企業のメモリー需要充足率が50%程度にとどまり、供給不足が深刻化していると説明した。人工知能（AI）データセンター事業者がメモリー出荷全体の70%を吸収しており、供給増は現実的に難しい状況だという。

同氏は、バリュエーション再評価の根拠として3点を挙げた。グローバル投資家のアクセス拡大に向け、米国預託証券（ADR）上場が有力な資本政策の選択肢の一つだとしたうえで、自社株買いや特別配当など大規模な株主還元策も具体化しつつあると指摘した。

さらに最近は、グーグル、アマゾン、メタなど大型テック企業からの新規受注の可能性が高まっており、ファウンドリー（半導体受託生産）事業の業績改善余地も大きくなったと付け加えた。

営業利益見通しも示した。2026年の営業利益は前年比761%増の375兆ウォン、2027年は548兆ウォンを見込むという。

特に2026年4〜6月期は、足元のメモリー価格がサーバーDRAMと企業向けSSDを中心に50%以上上昇する見通しで、営業利益は前年同期比19倍の90兆ウォンに達すると予想した。

2026年後半には、クラウド事業者によるメモリー容量確保競争が一段と激しくなるとみている。後半の営業利益は前年比55%増の228兆ウォンを予想する。

キム本部長は、KB証券が最近実施した海外投資家との面談で、サムスン電子の米ADR上場に対する関心や問い合わせが予想を大きく上回ったことを確認したと明らかにした。多くの海外投資家は、ADR上場が実現すればサムスン電子株上昇の強力な触媒になると受け止めていたという。

そのうえでKB証券は、グローバル投資家のアクセス拡大の観点から、米ADR上場を有力な資本政策の選択肢と評価しており、今後は関連する議論が徐々に増えると分析した。現在の低評価と良好な市場環境を踏まえると、米ADR上場は排除しにくいシナリオだと結論づけた。

カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 qurasoha@hankyung.com