マイクロン、AIバブル懸念を一掃　売上高414億6000万ドル、時間外で15%急騰

マイクロン、AIバブル懸念を一掃　売上高414億6000万ドル、時間外で15%急騰

マイクロン「メモリー不足、2027年以降まで」

米メモリー半導体大手マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が市場予想を上回る決算と業績見通しを示し、人工知能（AI）向けメモリー需要の減速懸念を打ち消した。

AIの普及に伴うメモリー供給不足が2027年以降まで続く可能性があるとの見通しも示した。株価は6月24日の通常取引終了後の時間外取引で15%超急騰した。

マイクロンは6月24日、2025会計年度第3四半期（3〜5月）決算を発表した。売上高は前年同期比345.7%増の414億6000万ドルだった。

調整後1株利益（EPS）は25.11ドルで、市場予想を上回った。営業利益は333億1800万ドル、純利益は282億4300万ドルだった。1株利益は24.67ドルだった。

事業別では、高帯域幅メモリー（HBM）を含むクラウドメモリー部門の売上高が137億7000万ドルで最も多かった。コアデータセンター部門は115億2000万ドル、モバイルクライアント部門も115億2000万ドル、車載・産業向け部門は46億3000万ドルだった。

AIデータセンターを起点としたメモリー需要の拡大は、一般データセンターやモバイル機器、車載・産業向け市場にも広がっている。

第4四半期（6〜8月）の売上高見通しは500億ドルとした。市場予想の435億8000万ドルを大きく上回る。EPS見通しも31ドル（±1ドル）とし、市場予想の25.84ドルを上回った。

特に同社は、AI普及に伴うメモリー需給の不均衡が想定より長期間続くとの見方を示した。

サンジェイ・メロートラ最高経営責任者（CEO）は「記録的な第3四半期決算と、さらに強い第4四半期見通しは、AI時代におけるメモリーの戦略的重要性を示している」と述べた。そのうえで「拡大する顧客需要に対応するため、技術、製品、サプライチェーン全般で投資を増やしている。長期の顧客協業も業績の持続性と予見可能性を高める基盤になっている」と強調した。

メロートラCEOは続けて「AI需要の拡大と構造的な供給制約により、メモリー市場の需給逼迫は2027年以降まで続く」との見通しを示した。「2028年には供給環境が徐々に改善する可能性があるが、増え続ける需要に供給がいつ追いつくかはなお不透明だ」と付け加えた。

マイクロンはエヌビディアのAI半導体向けメモリーを供給する主要企業で、米国内で唯一の先端メモリー生産企業でもある。同社は需要増に対応するため、第4四半期の設備投資（CapEx）を約100億ドルに引き上げる計画も明らかにした。市場予想の88億9000万ドルを上回る水準だ。

好決算と強気の見通しを受け、マイクロン株は同日の時間外取引で15%以上急騰した。

キム・ヨンジ 韓経ドットコム記者 kongzi@hankyung.com