ブレント原油4%急落、ホルムズ海峡の通航再開期待で

国際原油価格は4営業日続落し、米国とイランの武力衝突前の水準まで下落した。中東の原油供給の混乱に対する懸念が和らぎ、投資家心理は急速に落ち着きを取り戻している。

6月24日のICE先物取引所で、8月物の北海ブレント原油は前営業日比4.33%安の1バレル73.74ドルで取引を終えた。ニューヨーク商業取引所では、8月物の米国産標準油種（WTI）が3.92%安の1バレル70.34ドルだった。

両油種とも、米・イラン戦争勃発直前の2月27日以来の安値となった。

原油安は、供給混乱への警戒が後退したためだ。米国とイランの交渉進展への期待が高まり、湾岸海域で待機していた原油が再び市場に供給されるとの見方が広がった。

海運業界などによると、計500万バレルの原油を積んだタンカー3隻が最近ホルムズ海峡を通過した。このうち2隻はアジアに向かっているという。

米国の対イラン制裁が緩和される可能性も、供給正常化への期待を押し上げた。オマーンによる安全な通航の支援措置や、レバノン地域の緊張緩和も加わり、原油価格の下押し圧力が強まった。

一方、ドナルド・トランプ米大統領は、国際原油価格の下落にもかかわらず、ガソリンスタンドでの販売価格が十分に下がっていないとして石油業界を批判した。

トランプ氏は自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」で、「大手石油会社が原油価格の下落分を給油所の販売価格に適切に反映していない」と主張した。「消費者が不当な負担を背負っている」とも書き込んだうえで、「司法省（DOJ）に直ちに調査に着手するよう指示した」と明らかにした。さらに、「ガソリン価格は今よりはるかに速いペースで引き下げるべきだ」と圧力をかけた。

キム・ヨンジ 韓経ドットコム記者 kongzi@hankyung.com