ホルムズ海峡の再開放期待で原油安定、世界株でリスク選好広がる

米国とイランがホルムズ海峡の再開放で合意し、国際原油相場が安定している。世界の株式市場でも投資家心理が改善している。

ブルームバーグが6月15日に伝えたところによると、米指標油種のWTIは1バレル=81ドル前後で取引され、前日の急落後は横ばい圏で推移した。北海ブレントも83ドル前後で取引された。国際原油相場はこれに先立ち、米国とイランの合意が伝わったことで、2週間ぶりの大幅安となっていた。

市場では、ホルムズ海峡の正常化が原油供給不安を和らげ、インフレ圧力の低下につながるとの期待が強まっている。

トランプ米大統領はエマニュエル・マクロン仏大統領との会談で「ホルムズ海峡はすでに部分的に開放されており、6月19日（現地時間）に完全に再開放される」と明らかにした。

マイケル・ランズバーグ（Michael Landsberg）ランズバーグ・ベネット・プライベート・ウェルス・マネジメントの最高投資責任者（CIO）は、米国とイランの合意について「市場にとって非常に前向きな突破口だ」と評価した。そのうえで、交渉過程で続いていた不確実性と変動性を和らげるきっかけになると語った。

もっとも、市場ではイランの核物質処理問題など主要な争点がなお残っているため、短期的な相場変動が続く可能性も指摘されている。

ウルリケ・ホフマン・ブルシャルディ（Ulrike Hoffmann-Burchardi）UBSの最高投資責任者（CIO）は、合意履行の過程や持続性を見極める動きが続くため、短期的な変動性は残り得ると指摘した。一方で、底堅い経済成長と企業業績が株高を支えるとの見通しを示した。

実際、米国株はリスク選好の回復を受けて上昇した。S&P500種株価指数は1.7%、ナスダック100指数は3.1%高で取引を終えた。

原油安でインフレ懸念が和らいだことで、米連邦準備理事会（FRB）による追加利上げの可能性も低下している。市場は6月18日に予定される米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果に注目している。