ビットフィネックス「ビットコインは6万ドルを防衛後に反発、買い勢力の確認はなお先」

ビットコイン（BTC）は6万ドル線を守った後に反発した。ただ、今回の上昇は新規の買い需要流入というより、売り圧力の後退による動きに近いとの分析が示された。市場構造をみても、売りはいったん止まったが、強い買いはまだ確認できていない。

6月15日付のビットフィネックス・アルファのリポートは、ビットコインについて「中東情勢の緊張緩和と米国・イランの停戦期待を背景に、5万9200ドルの安値を何度も守った後、今週は3.54%反発し、6万5655ドルで週を終えた」と説明した。

リポートは、今回の反発について、新規需要の拡大よりも売り圧力の枯渇による結果と分析した。先物の建玉は5月の高値から大きく減少した。短期保有者は含み損の状態でビットコインを売却した。取引所のビットコイン残高も7年ぶりの低水準まで減っており、市場は段階的なデレバレッジと売り圧力の解消局面に入ったとしている。

一方、オンチェーン指標と資金フロー指標は、需要回復の弱さをなお映している。ビットフィネックスは、ETFの資金フローがなお純流出で、企業財務による買いも鈍化したと指摘した。

短期保有者の潜在的な売り圧力も重荷だ。リポートは、短期保有者がなお平均17〜19%の含み損を抱えており、価格が反発するほど持ち値近辺での売りが出やすくなると説明した。

ビットフィネックスは、ビットコインが足元で2つの重要な価格帯の間に挟まれているとみる。下値では約5万4000ドルのサイクル実現価格が支持線として機能している。上値では6万8000ドル近辺で、短期保有者の損益分岐点に絡んだ売り圧力が表面化する可能性があるという。

さらに足元の市場構造については「売り圧力は止まったが、買いは確認されていない状態だ」と総括した。ビットコインは短期的な底入れの可能性を示しているものの、トレンド回復にはETFの需給改善と新規の買い需要流入が必要になる。

マクロ経済環境もなお不確定要因として残る。リポートは「米国の5月の物価上昇率は、中東情勢を受けたエネルギー価格の上昇で4.2%まで高まり、経済成長率は1.6%に鈍化し、スタグフレーション懸念が強まった」と説明した。

ただ、米国とイランの潜在的な合意は市場の支援材料になっている。ビットフィネックスは「ホルムズ海峡が再開し、エネルギー供給ショックが和らげば、インフレと実質金利の負担が低下し、リスク資産に追い風となる環境が整う可能性がある」と分析した。

機関投資家主導の流れも続いている。リポートは、ブラックロック（BlackRock）がビットコインの利回り強化型ETFを申請し、日本の主要銀行が円建てステーブルコインの共同発行を検討していると伝えた。また、ストラテジー（Strategy）がビットコイン1550BTCを追加購入し、総保有量を84万5256BTCに増やしたと付け加えた。

市場では、ビットコインが6万ドル線を守った点は前向きに受け止められている。ただ、6万8000ドル近辺の売り圧力を突破し、ETFと企業の買いが回復するまでは、今回の反発を本格的なトレンド転換と判断するのは難しい。