ビットコイン投資家、6月16日の日銀会合を注視　1%利上げなら円キャリー取引清算も

ビットコイン（BTC）投資家が、6月16日に開く日本銀行（BOJ）の金融政策決定会合に注目している。

暗号資産専門メディアのコインデスクが6月15日に伝えたところによると、市場では日銀が政策金利を現行の0.75%から1%へ引き上げるとの見方が強い。実現すれば1995年以降で最も高い水準となる。

暗号資産市場は通常、米連邦準備理事会（FRB）の金融政策により敏感に反応する。ただ今回は、日銀会合が短期的な変動要因になる可能性がある。円安に賭けた投機的ポジションが大きく積み上がるなか、日銀が追加引き締めの可能性を強く示せば、円ショートの解消がリスク資産全般に衝撃を与えかねないためだ。

米商品先物取引委員会（CFTC）のデータによると、6月9日時点のレバレッジドファンドによる円の投機的ショートポジションは11万5000枚を超えた。2017年11月以来の最大規模で、円安継続を見込む持ち高が大きく膨らんでいることを示している。

問題は、こうしたポジションが一斉に巻き戻される場合だ。日銀が利上げし、今後の追加引き締めの可能性まで示唆すれば、円相場は急速に円高へ転じる可能性がある。この場合、円を借りて高収益のリスク資産に投資する円キャリー取引が清算される公算が大きい。

円キャリー取引は長年、世界の株式市場や債券市場、一部のリスク資産価格を支えてきた要因とされる。一部のアナリストは、この流動性構造が暗号資産市場にも影響してきたとみる。円ショートが急速に解消されれば、ビットコインなど値動きの大きい資産にも下押し圧力がかかるという見立てだ。

コインデスクは、足元の状況が2024年7月末の日銀利上げ時と似ていると指摘した。当時も円ショートは過去最大水準まで積み上がっていた。その後、日銀が利上げに踏み切ると円ショートは急速に解消され、円急騰とともに米株式市場、日本の日経平均株価、暗号資産市場全体で変動性が高まった。

当時、ビットコインは2024年7月31日の日銀決定後、約1週間で6万5000ドル近辺から5万ドル水準まで急落した。コインデスクは、足元でもビットコインが再び6万5000ドル近辺で取引されているとして、投資家は今回の日銀会合を注意深く見る必要があると分析した。

焦点は植田和男日銀総裁の発言内容にある。利上げが市場予想通りに実施され、植田総裁が慎重姿勢を維持すれば、市場への衝撃は限られる可能性がある。一方、追加利上げのペースが速まる可能性や、政策金利が1%を超えて一段と上がる可能性を示せば、円高とともに金融市場全体の不安が強まる恐れがある。

暗号資産市場では最近、米国とイランの平和合意への期待を背景に、ビットコインが6万5000ドル台を回復し、安堵（あんど）感からの上昇を見せている。ただ、日銀会合をきっかけに円ショートの解消とキャリー取引の縮小が進めば、地政学リスクの後退で改善したリスク資産への投資心理が再び揺らぐ可能性がある。