世界成長率、2026年2.5%に鈍化　世銀「コロナ後で最低水準」

中東紛争とエネルギー価格の上昇を受け、世界経済の成長率が新型コロナウイルス禍後で最も低い水準まで鈍化するとの見通しが示された。

世界銀行は6月11日、世界経済の成長率が2025年の2.9%から2026年には2.5%に鈍化すると予測した。新型コロナのパンデミック後で最も低い水準になるという。

世界銀行は、全経済圏の約3分の2について、1月時点の見通しから成長率を引き下げた。

背景については、イラン戦争後のホルムズ海峡封鎖でエネルギー価格が急騰し、インフレ圧力が再び強まったと説明した。各国の中央銀行が利上げなど金融引き締め姿勢を強めるとの観測も広がっていると付け加えた。

最悪の混乱が7月に収まるとの前提で、2026年の北海ブレント原油価格は1バレル平均94ドルと、前年に比べ36%上昇すると見込んだ。肥料価格も2026年に大きく上昇すると予想した。

こうした要因が重なり、世界のインフレ率を押し上げていると分析した。2026年の物価上昇率は2025年の3.3%から大きく上昇し、4.0%に達すると見込む。

さらに、エネルギー供給の混乱が現在の想定より深刻になり、それに伴って金融市場が不安定になれば、2026年の世界経済成長率は1.3%に落ち込み、物価上昇率は4.4%まで高まる可能性があると指摘した。

主要国では、米国の2026年の成長率は2.2%と見込んだ。2025年の2.1%から小幅に上昇する。

日本は消費と輸出の鈍化を受け、成長率が2025年の1.1%から2026年は0.7%に低下する見通しだ。中国は不動産市場の調整や消費の伸びの鈍化が響き、2026年の成長率は2025年の5.0%を下回る4.2%になると予測した。

韓国の成長率は今回の報告書に含まれなかった。

東アジア・太平洋地域の2026年の成長率は4.2%と見込み、2027年には4.4%に回復すると予測した。

開発途上国の成長率は2025年の4.4%から2026年には3.6%に低下し、新型コロナのパンデミック後で最低を記録した後、2027年には4.2%へ回復する見通しだ。

中東紛争の直接的な影響を受ける湾岸地域の成長率は、2025年の3.9%から2026年には0%近くまで急落し、最も大きな打撃を受けると見込んだ。

ただ、2027〜2028年にはエネルギー供給が回復し、金融緩和政策が再開され、貿易が活発化するのに伴い、経済活動は底堅さを増すと予想した。

イ・ボベ 韓経ドットコム客員記者 newsinfo@hankyung.com